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グループホームの「メリット・デメリット」

認知症の方が、介護職員のサポートを受けながら共同生活を送るのが、「グループホーム(認知症対応型共同生活介護)」です。どんな点が優れていて、どんな点に注意が必要なのかをしっかりと確認しておきましょう。

グループホームとは?

グループホームとは、認知症対応型共同生活介護といって、認知症の方ができるだけ家庭に近い形で共同生活を送る施設。
5~9人で1つのグループ(ユニット)をつくり、介護職員のサポートを受けながら、食事を作ったり、洗濯や掃除などを分担したりしながら自立した生活を送ります。
1施設1~2ユニットなので小規模で、スタッフの目が届きやすい点が魅力の一つです。

グループホームの「メリット」

認知症の方の介護を安心して任せられる

グループホームは認知症高齢者を対象とした施設。
そのため、認知症ケア専門のスタッフが常駐しています。認知症に関して理解のあるスタッフが日常生活のお世話から精神的なケアまでしっかりとサポートしてくれるので、家族としても安心して任せることができます。

認知症の方が少人数で落ち着いた生活を送ることができる

5~9人を1ユニットで原則1施設最大2ユニットとして小規模な共同生活を行います。
食堂や浴室など共同スペースもあるので、他の入居者や職員とのコミュニケーションが図りやすい環境です。
認知症の方は大勢での共同生活では落ち着いた暮らしが難しいため、入居者を少人数かつ見慣れたメンバーにすることでアットホームな雰囲気が作られ、穏やかな生活を送ることができるのです。

残存能力を活用し、家事分担やレクリエーションをすることで認知症の改善や進行緩和を目指せる

グループホームは、「できることは自分で」というのが基本のスタンスです。
入居者ができるだけ自立した生活が送れるよう、スタッフはサポートに重点を置いています。家事なども他の入居者と分担して行ったり、スタッフにサポートされながら一緒に行ったりすることで、生活そのものが認知症のリハビリにつながります。

グループホームの「デメリット」

誰でも入れるわけではなく、利用者は原則として施設の所在地の市町村に住んでいる認知症要介護高齢者に限られる。

グループホームの入居条件は、
1.65歳以上
2.要支援2または要介護1以上
3.認知症患者である
4.施設と同一地域内に住民票がある
という4つの条件を満たす必要があります。

特に4つ目の同地域内に住民票を有しているかどうかは大きなポイントです。
「遠くに暮らす親御様を自宅近くのグループホームに入れたい」という場合は、親御様の住民票を対象のグループホームと同じ市町村に移す必要があります。
自治体によっては移してから一定期間が過ぎないとグループホームに入居できない場合もありますので、入居を検討されている場合には、対象のグループホームや自治体に事前に確認することをおすすめします。

医療依存度が高まると退去しなければならないことがある

グループホームでは看護師の配置は義務とされていません。
医療対応が必要になってしまった場合、グループホームでは対応できずに退去せざるを得ない状況になることもあります。
また、介護職員のサポートを受けながらもある程度自立して日常生活を送れることが入居の条件にもなるので、要介護度が上がり、自立した生活を送ることが難しくなった場合にも退去を求められる可能性があります。

定員が少なく、長期入居が可能なので、すぐに入居が難しいことが多い

厚生労働省の「平成29年介護サービス施設・事業所調査の概況」によると平成29年(2017年)のグループホーム(認知症対応型共同生活介護)の施設・事業所数は13,346施設でした。一見多そうに感じますが、グループホームの定員は、1施設あたり10~18人なので、定員数でみると実はそう多くないのです。
少人数だからこそのアットホームな雰囲気というメリットがある反面、入居を検討している方にとってはデメリットとなってしまいます。
数カ月や数年、入居を待たなければならない可能性があることを覚えておくと良いでしょう。
最近では、有料老人ホームでも認知症ケアに力を入れている施設も多くなっています。すぐに入居をしたいけれど空室がないとお困りの方は、有料老人ホームも検討してみることをおすすめします。

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)について

老人ホーム・介護施設の比較一覧

介護でお悩みの方なら「介護ガイド」。各高齢者向け住宅の説明や介護保険制度のこと、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の入居までの段取りガイドなどをご紹介します。

老人ホーム・介護施設の種類 費用の目安 入居条件 終の
すみか
初期費用 月額 自立 要支援 要介護 認知症
民間型 介護付き有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
住宅型有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
サービス付高齢者向け住宅 大半が敷金のみ 13万~25万円
※食事など除く
グループホーム 0~30万円 13万~20万円
シニア向け分譲マンション 数千万~1億円 5万~20万円
※食事など除く
公共型 特別養護老人ホーム なし 6万~15万円
介護老人保健施設(老健) なし 8万~20万円
介護療養型医療施設(療養病床)
※2024年3月末には廃止
なし 8万~20万円
ケアハウス(軽費老人ホーム) 0~数百万円 8万~15万円
受け入れ可 要相談 不可
■記事作成・監修 シニアのあんしん相談室
シニアのあんしん相談室 「シニアのあんしん相談室」は高齢者住宅の相談窓口。介護の知識に長けた専門の相談員が、納得できる施設選びをサポートします。介護ニュースでは、介護に関する最新情報をはじめ、医療や健康に関連するニュースを定期的に発信しています。
記事監修:老人ホーム入居相談員(介護福祉士、社会福祉士、ホームヘルパー2級、宅地建物取引士、認知症サポーター)
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