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グループホームの介護・医療体制

認知症の方が、介護職員のサポートを受けながら共同生活を送るのが、「グループホーム(認知症対応型共同生活介護)」です。グループホームでは介護や医療でどんなサービスが受けられるのかをまとめました。

グループホームとは

グループホームとは、認知症対応型共同生活介護といって、認知症の方ができるだけ家庭に近い形で共同生活を送る施設。
5~9人で1つのグループ(ユニット)をつくり、介護職員のサポートを受けながら、食事を作ったり、洗濯や掃除などを分担したりしながら自立した生活を送ります。
1施設1~2ユニットなので小規模で、スタッフの目が届きやすい点が魅力の一つです。

グループホームの介護体制

食事の提供、掃除や洗濯、見守り・生活相談、食事介助、入浴介助、排泄介助、着替え介助、レクリエーションなどはほとんどの施設が提供し、十分なサービスを受けられます。
人員配置は、介護付き有料老人ホームと同じ基準である介護職員が常勤換算で3:1以上(入居者3名に対して介護職員が1名以上いる)が義務付けられています。

ただし、グループホームは、「できることは自分で」が基本的なスタンスです。
入居者ができるだけ自立した生活を送ることができるように介護職員はサポートに重点を置いています。入居条件が要支援2以上で認知症と診断された方となっていますが、身体は比較的お元気な方が多く、寝たきりなどの方は少ないのが特徴です。

レクリエーションは、有料老人ホームと同じようなものが多いですが、特に手先を使ったものや音楽療法・回想療法、アニマルセラピーなど認知症に効果があるものが中心に構成されています。
施設内では、スタッフと一緒に買い物や食事の準備、清掃などの家事を行ったりするので、生活すること自体がリハビリにもなります。これは認知症の進行緩和を目的にしています。

小規模でスタッフも少なく個別対応は難しいというのが実情ですが、スタッフの認知症ケアに対する理解は深いので、認知症の方向けの介護体制はしっかり整えられています。

グループホームの医療対応

グループホームでの医療対応は基本的に手厚くはありません。
というのも、グループホームでは医師や看護職員の常駐は義務付けられておらず、日常的な医療ケアが必要な方は入居が難しいのが現状です。
入居後に身体の状況が悪化して、医療依存度が高まってしまうと退去せざるを得ないケースもあります。

最近では医療ニーズの高まりから、看護師の配置や、病院・診療所・訪問看護ステーションと連携したりするなどの医療連携体制を整えているグループホームも増えてきています。
また、看取りまで対応できるかどうかも施設により異なります。

施設によって、医療連携体制や看取り対応など医療対応の充実度は異なります。
施設のパンフレットに書かれている介護サービス費加算項目に「看取り加算」や「医療連携体制加算」などがあるかを確認してみると、どのようなサービスが受けられるかの手がかりになります。
詳しいサービス内容は直接施設に確認してみましょう。

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)について

老人ホーム・介護施設の比較一覧

介護でお悩みの方なら「介護ガイド」。各高齢者向け住宅の説明や介護保険制度のこと、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の入居までの段取りガイドなどをご紹介します。

老人ホーム・介護施設の種類 費用の目安 入居条件 終の
すみか
初期費用 月額 自立 要支援 要介護 認知症
民間型 介護付き有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
住宅型有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
サービス付高齢者向け住宅 大半が敷金のみ 13万~25万円
※食事など除く
グループホーム 0~30万円 13万~20万円
シニア向け分譲マンション 数千万~1億円 5万~20万円
※食事など除く
公共型 特別養護老人ホーム なし 6万~15万円
介護老人保健施設(老健) なし 8万~20万円
介護療養型医療施設(療養病床)
※2024年3月末には廃止
なし 8万~20万円
ケアハウス(軽費老人ホーム) 0~数百万円 8万~15万円
受け入れ可 要相談 不可
■記事作成・監修 シニアのあんしん相談室
シニアのあんしん相談室 「シニアのあんしん相談室」は高齢者住宅の相談窓口。介護の知識に長けた専門の相談員が、納得できる施設選びをサポートします。介護ニュースでは、介護に関する最新情報をはじめ、医療や健康に関連するニュースを定期的に発信しています。
記事監修:老人ホーム入居相談員(介護福祉士、社会福祉士、ホームヘルパー2級、宅地建物取引士、認知症サポーター)
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