ぴあはーと市が尾で入居時に必要な費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の入居時費用は「556,200～15,956,200円」です。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

ぴあはーと市が尾で月々にかかる費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の月額費用は「307,025～500,675円」です。その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

ぴあはーと市が尾の入居条件を教えてください。

ぴあはーと市が尾の入居条件は以下の通りです。・年齢：おおむね65歳以上・介護認定：要介護入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

ぴあはーと市が尾の特徴を教えてください。

ぴあはーと市が尾は、神奈川県横浜市青葉区にある介護付有料老人ホームです。東急田園都市線「市が尾」駅徒歩4分。24時間看護師常駐、2：1の手厚い人員配置。ソニーライフケア・グループの介護付き有料老人ホームでご自身らしい生活を。見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

ぴあはーと市が尾の空室状況を教えてください。

ぴあはーと市が尾の空室状況は5室以上です。最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

【空室あり・5/29更新】ぴあはーと市が尾（横浜市青葉区の介護付有料老人ホーム）の詳細情報

Q: ぴあはーと市が尾で入居時に必要な費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の入居時費用は「556,200～15,956,200円」です。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

Q: ぴあはーと市が尾の特徴を教えてください。

ぴあはーと市が尾は、神奈川県横浜市青葉区にある介護付有料老人ホームです。 東急田園都市線「市が尾」駅 徒歩4分。24時間看護師常駐、2：1の手厚い人員配置。ソニーライフケア・グループの介護付き有料老人ホームでご自身らしい生活を。 見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料見学予約無料資料請求

老人ホーム入居応援キャンペーン中　最大13,000円分のJCBギフトカードが全員もらえる！見学後アンケート回答で最大3000円分＋入居後アンケート回答で10000円分

資料請求·見学予約特典あんしん相談室オリジナル介護施設・老人ホームの教科書今なら無料でプレゼント!

ぴあはーと市が尾の入居条件・特徴

対応要相談非対応

入居条件

年齢	おおむね65歳以上	介護認定	要介護

特徴

料金		介護
食事		環境
居室
その他

ぴあはーとが目指す住まいのカタチ

「ご入居者様に寄り添う時間を増やす」
私たちはご入居者様とのコミュニケーションをじっくりとるために、さまざまな取り組みをホーム長始め、スタッフ全員で行っています。その一つ一つはとても単純かもしれませんが、考え抜いたものばかりです。ほんの一例ですが、「朝夕、加湿器のタンクをすすぎ、水を入れる」。1台はら3～4分の作業ですが、40台を超えるホームの加湿器で行うのはスタッフにとって大変な作業と時間になります。また、水がこぼれてしまうと床が滑りやすくなってしまいます。そこで私たちは自動で給水ができる仕組みを作り上げました。こんな手作りがホームには、あふれています。私たちが大事にしている「ご入居者様の幸せなくらし」その為に、お一人おひとりの生活に寄り添って、自分たちの手で一緒にホームを作り上げている。それが【これぞぴあはーと!】のホーム運営なのです。

ぴあはーと市が尾の料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名／広さ	入居時費用		月額費用					詳細情報
プラン名／広さ	入居金	その他料金	賃料	管理費	食費	介護上乗せ金	その他料金	詳細情報
【月払いプラン】要介護1の方個室 18~18 ㎡	0万	55.6万	18.5万	12.4万	4.5万	11.7万	2.9万
【月払いプラン】要介護1の方個室 18~18 ㎡	合計 55.6万円		合計 50.1万円
【月払いプラン】要介護2の方個室 18~18 ㎡	0万	55.6万	18.5万	12.4万	4.5万	11.5万	2.9万
【月払いプラン】要介護2の方個室 18~18 ㎡	合計 55.6万円		合計 49.9万円
【月払いプラン】要介護3の方個室 18~18 ㎡	0万	55.6万	18.5万	12.4万	4.5万	11.3万	2.9万
【月払いプラン】要介護3の方個室 18~18 ㎡	合計 55.6万円		合計 49.7万円
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護1の方個室 18~18 ㎡	1,540万	55.6万	0万	12.4万	4.5万	11.7万	2.9万
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護1の方個室 18~18 ㎡	合計 1,595.6万円		合計 31.5万円
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護2の方個室 18~18 ㎡	1,540万	55.6万	0万	12.4万	4.5万	11.5万	2.9万
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護2の方個室 18~18 ㎡	合計 1,595.6万円		合計 31.3万円
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護3の方個室 18~18 ㎡	1,540万	55.6万	0万	12.4万	4.5万	11.3万	2.9万
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護3の方個室 18~18 ㎡	合計 1,595.6万円		合計 31.1万円
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護5の方個室 18~18 ㎡	1,540万	55.6万	0万	12.4万	4.5万	10.9万	2.9万
【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護5の方個室 18~18 ㎡	合計 1,595.6万円		合計 30.7万円
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護1の方個室 18~18 ㎡	840万	55.6万	8.5万	12.4万	4.5万	11.7万	2.9万
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護1の方個室 18~18 ㎡	合計 895.6万円		合計 40.1万円
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護2の方個室 18~18 ㎡	840万	55.6万	8.5万	12.4万	4.5万	11.5万	2.9万
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護2の方個室 18~18 ㎡	合計 895.6万円		合計 39.9万円
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護3の方個室 18~18 ㎡	840万	55.6万	8.5万	12.4万	4.5万	11.3万	2.9万
【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護3の方個室 18~18 ㎡	合計 895.6万円		合計 39.7万円

他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。

体験入居	1泊2日 10,286円（税込）

【月払いプラン】要介護1の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	55.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	50.1万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 55.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	185,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	116,875円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	500,675円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	521,784円	524,151円	526,661円	528,956円	531,430円
自己負担額／二割	-円	-円	542,893円	547,627円	552,647円	557,237円	562,185円
自己負担額／三割	-円	-円	564,002円	571,103円	578,633円	585,518円	592,940円

【月払いプラン】要介護2の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	55.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	49.9万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 55.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	185,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	114,950円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	498,750円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	519,859円	522,226円	524,736円	527,031円	529,505円
自己負担額／二割	-円	-円	540,968円	545,702円	550,722円	555,312円	560,260円
自己負担額／三割	-円	-円	562,077円	569,178円	576,708円	583,593円	591,015円

【月払いプラン】要介護3の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	55.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	49.7万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 55.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	185,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	112,750円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	496,550円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	517,659円	520,026円	522,536円	524,831円	527,305円
自己負担額／二割	-円	-円	538,768円	543,502円	548,522円	553,112円	558,060円
自己負担額／三割	-円	-円	559,877円	566,978円	574,508円	581,393円	588,815円

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護1の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,595.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	31.5万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,540万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：1,540万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 1,595.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	116,875円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	315,275円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	336,384円	338,751円	341,261円	343,556円	346,030円
自己負担額／二割	-円	-円	357,493円	362,227円	367,247円	371,837円	376,785円
自己負担額／三割	-円	-円	378,602円	385,703円	393,233円	400,118円	407,540円

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護2の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,595.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	31.3万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,540万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：1,540万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 1,595.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	114,950円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	313,350円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	334,459円	336,826円	339,336円	341,631円	344,105円
自己負担額／二割	-円	-円	355,568円	360,302円	365,322円	369,912円	374,860円
自己負担額／三割	-円	-円	376,677円	383,778円	391,308円	398,193円	405,615円

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護3の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,595.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	31.1万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,540万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：1,540万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 1,595.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	112,750円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	311,150円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	332,259円	334,626円	337,136円	339,431円	341,905円
自己負担額／二割	-円	-円	353,368円	358,102円	363,122円	367,712円	372,660円
自己負担額／三割	-円	-円	374,477円	381,578円	389,108円	395,993円	403,415円

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護5の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,595.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	30.7万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,540万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：1,540万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 1,595.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	108,625円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	307,025円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	328,134円	330,501円	333,011円	335,306円	337,780円
自己負担額／二割	-円	-円	349,243円	353,977円	358,997円	363,587円	368,535円
自己負担額／三割	-円	-円	370,352円	377,453円	384,983円	391,868円	399,290円

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護1の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	895.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	40.1万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	840万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：840万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 895.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	85,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	116,875円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	400,675円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	421,784円	424,151円	426,661円	428,956円	431,430円
自己負担額／二割	-円	-円	442,893円	447,627円	452,647円	457,237円	462,185円
自己負担額／三割	-円	-円	464,002円	471,103円	478,633円	485,518円	492,940円

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護2の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	895.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	39.9万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	840万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：840万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 895.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	85,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	114,950円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	398,750円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	419,859円	422,226円	424,736円	427,031円	429,505円
自己負担額／二割	-円	-円	440,968円	445,702円	450,722円	455,312円	460,260円
自己負担額／三割	-円	-円	462,077円	469,178円	476,708円	483,593円	491,015円

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護3の方

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	895.6万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	39.7万円

居室タイプ
個室
広さ
18㎡～ 18㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、基本生活サービス費、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	840万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	55.6万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	入居金：840万円+敷金：556,200円

入居時費用	合計 895.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	85,400円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	124,380円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	45,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	112,750円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	28,600円（税込）※水道光熱費として
月額費用合計	396,550円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	-円	-円	21,109円	23,476円	25,986円	28,281円	30,755円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	-円	-円	42,218円	46,952円	51,972円	56,562円	61,510円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	-円	-円	63,327円	70,428円	77,958円	84,843円	92,265円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	-円	-円	417,659円	420,026円	422,536円	424,831円	427,305円
自己負担額／二割	-円	-円	438,768円	443,502円	448,522円	453,112円	458,060円
自己負担額／三割	-円	-円	459,877円	466,978円	474,508円	481,393円	488,815円

実際の費用は、お体の状態や収入によって変わることはご存じですか？

\ この施設で実際にかかる金額を聞く /

電話で問い合わせる

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料入力フォームから
問い合わせる

ぴあはーと市が尾の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可要相談不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

24時間看護
終末期利用可
機能訓練士
病院併設
リハビリ
インスリン（インシュリン）注射
胃瘻（胃ろう）
鼻腔経管栄養
腸瘻（腸ろう）
褥瘡（床ずれ）・寝たきり
痰吸引（たん吸引）
人工透析
気管切開
中心静脈栄養（IVH）
尿バルーン・カテーテル
ペースメーカー
在宅酸素
ストーマ（人工肛門）
人工呼吸器
看取り・終身利用・ターミナルケア
筋萎縮性側索硬化症（ALS）
認知症相談可
認知症アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症、前頭側頭型認知症・ピック病、レビー小体型認知症、パーキンソン病の方の受け入れ可能かどうかを絞り込めます。認知症の種類によって受け入れが可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
精神疾患
精神疾患うつ・鬱病、統合失調症の方の受け入れ可否を絞り込めます。種類によって受け入れ可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
結核
肺炎
疥癬（かいせん）
梅毒（ばいどく）
ブドウ球菌感染症（MRSA）
ヒト免疫不全ウイルス感染症（HIV）

職員体制

職員体制（入居者：介護職員）	入居者2人：介護職員1人以上
時間帯毎の職員体制	介護職員24時間常駐看護職員24時間常駐

協力医療機関

医療機関名	医療法人たちばな台病院
住所	神奈川県横浜市青葉区たちばな台2-2-1
診療科目	内科、他
協力内容	-

詳細情報を

医療機関名	山本内科循環器医院
住所	神奈川県横浜市青葉区藤が丘2-19-1
診療科目	内科・小児科・循環器内科、他
協力内容	-

詳細情報を

周辺のおすすめ老人ホーム・介護施設

入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料見学予約無料資料請求

ぴあはーと市が尾のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所	神奈川県横浜市青葉区市ヶ尾1152-2
最寄駅・交通手段	東急田園都市線『市が尾駅』西口より徒歩 4分

施設名	ぴあはーと市が尾
施設の種類	介護付有料老人ホーム
住所	神奈川県横浜市青葉区市ヶ尾1152-2
開設年月	2019年8月
居室数	32室
定員	32人
喫煙喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。	対応
介護体制介護体制介護にかかわる職員体制です。具体的には何人の要介護者に対して、何人の介護・看護職員を常勤換算で配置しているかを表します。介護保険法で定められている一般型特定施設の介護付き有料老人ホームの規準は「介護職員：入居者＝1：3」です。これが「1：2.5」、「1：2」、「1：1.5」と介護職員の比率が上がるほど介護体制が手厚くなります。	入居者：介護職員／ 2人:1人以上
保全措置保全措置万一、老人ホームの経営状態が悪化して倒産しても、前払金（入居金）を保障する制度が「保全措置」です。 2017年の老人福祉法の改正で2006年以前に設置された有料老人ホームにも適用が拡大されています。適用は2018年4月からですが、3年間の経過措置があり、施行から3年後に完全適用となります。2021年4月1日以降には、すべての有料老人ホームが保全措置の対象となります。	非対応
建物構造階数	鉄筋コンクリート造地上6階建て
居室面積	18～18㎡
敷地面積	990.05㎡
延床面積	3,013.67㎡
居住の権利形態	利用権方式
土地の権利形態	事業主体非所有
建物の権利形態	事業主体非所有
運営事業者	ライフケアデザイン株式会社

ぴあはーと市が尾　よくある質問

ぴあはーと市が尾で入居時に必要な費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の入居時費用は「556,200～15,956,200円」です。

詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
ぴあはーと市が尾で月々にかかる費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の月額費用は「307,025～500,675円」です。

その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
ぴあはーと市が尾の入居条件を教えてください。

ぴあはーと市が尾の入居条件は以下の通りです。

・年齢：おおむね65歳以上
・介護認定：要介護

入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
ぴあはーと市が尾の特徴を教えてください。

ぴあはーと市が尾は、神奈川県横浜市青葉区にある介護付有料老人ホームです。

東急田園都市線「市が尾」駅徒歩4分。24時間看護師常駐、2：1の手厚い人員配置。ソニーライフケア・グループの介護付き有料老人ホームでご自身らしい生活を。
見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
ぴあはーと市が尾の空室状況を教えてください。

ぴあはーと市が尾の空室状況は5室以上です。

最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

他の老人ホームを探す

お急ぎの方へ

こんなことでお悩みではないですか？

急遽！老人ホームを探さなければいけなくなった…
日常生活が忙しくて、対応する時間がない…
急ぎで入居を検討しているが複数の施設の見学予約を取りたい

入居相談専用の相談員が
介護や老人ホームにまつわるお悩みを
「素早く解決!」

入居までを円滑に無料でサポートいたします！

お急ぎの方専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

空室確認・見学予約・老人ホーム探しについてあらゆるご質問にお答えいたします。

最大13,000円分のJCBギフトカードが全員もらえる！見学後アンケート回答で最大3000円分＋入居後アンケート回答で10000円分

携帯電話でこの施設のページを見る

正しいメールアドレスをご入力ください。

メール送信完了しました。

soudan@kaigo.soudan-anshin.com（シニアのあんしん相談室）からメールをお送りします。

スマートフォンをお持ちの方は、上記2次元バーコードを読み取ることで、詳しい情報を確認できます。

かんたん検索！施設同士で比較もできる！

全国の有料老人ホーム・介護施設の費用、医療受け入れ体制などの詳細情報を掲載！
見学予約・資料請求・空室確認・入居相談、すべて無料！

北海道

沖縄

あなたの介護のお悩みをすべて解決します！

0120-371-652

在宅介護か施設介護か悩んでいる
ひとりで暮している親が心配
馴染めるか雰囲気を知りたい
入居後の生活を知りたい
すぐに入りたい・じっくり探したい
エリアの料金相場が知りたい

詳細はこちら

周辺（半径5km圏内）にも老人ホーム・介護施設があります！

神奈川県横浜市青葉区の施設を探す

検索する

0120-371-652

入居応援キャンペーン中!

アンケートを回答で
JCBギフトカードプレゼント！

施設見学後アンケートに回答いただくと、1施設につき1,000円分のJCBギフトカードをプレゼントいたします（最大3施設3,000円分）。また、施設入居後のアンケートにも回答いただくと、追加で10,000円分のJCBギフトカードもプレゼントいたします！
詳細はシニアのあんしん相談室へお問い合わせください。

ぴあはーと市が尾の入居条件・特徴

入居条件

特徴

ぴあはーとが目指す住まいのカタチ

ぴあはーと市が尾の料金プラン

【月払いプラン】要介護1の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【月払いプラン】要介護2の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【月払いプラン】要介護3の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護1の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護2の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護3の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランA】80～84歳・要介護5の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護1の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護2の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

【前払いプラン：プランB】80～84歳・要介護3の方

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

ぴあはーと市が尾の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

医療対応・既往歴

職員体制

協力医療機関

周辺のおすすめ老人ホーム・介護施設

ぴあはーと市が尾のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

ぴあはーと市が尾 よくある質問

ぴあはーと市が尾で入居時に必要な費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾で月々にかかる費用はいくらですか？

ぴあはーと市が尾の入居条件を教えてください。

ぴあはーと市が尾の特徴を教えてください。

ぴあはーと市が尾の空室状況を教えてください。

他の老人ホームを探す

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

1
月額費用

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

ぴあはーと市が尾　よくある質問