老人ホーム・介護施設の見学予約・資料請求・空室案内・入居相談の総合窓口 入居に関する相談・質問用のフリーダイヤルです。お見舞い・求人・電話番号案内は承っておりません。
0120-371-652 【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター
介護付有料老人ホーム
入居後あんしん保障対象
入居後あんしん保障

ケガで入院してしまったら、施設の部屋はそのままに、別途入院代が必要になります。85歳の損害入院率は50歳代前半と比較して、女性は約13倍、男性は約4倍になります。 そんな入居者様、ご家族様の声から誕生したのが「入居後あんしん保障」です。 入居後あんしん保障は、「高齢者向け住宅入居者傷害入院特約付 介護サポート総合保険」といって 傷害入院給付金が保障されます。保険をつけた「あんしん」した生活を送るために、ぜひ「入居後あんしん保障」をご活用ください。

ライフステージ阿佐ヶ谷の基本情報

ライフステージ阿佐ヶ谷の詳しい情報をご覧いただけます。施設の特徴や写真、費用や受入条件など各種詳細情報をチェックしましょう。

当日見学も可能!詳しくはお問い合わせください。
ライフステージ阿佐ヶ谷の入居相談窓口です。お見舞い求人施設の番号案内のお問合せは承っておりません。
見学予約
見学予約・入居相談の案内窓口 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター
  • 外観玄関出入口玄関出入口は高齢者にやさしいスロープ側と階段タイプがあります。

  • 浴室

  • 居室居室は全室個室です。

  • トイレ

  • 洗面台

  • 食堂

  • 浴室

  • 食堂

  • 外観南側レンガ調タイルの重厚感のある建物です。

中央線「阿佐ヶ谷」駅から徒歩4分。賑わいのある商店街や総合病院が身近にある恵まれた環境の中、「安心安全」「笑顔の絶えない」生活の場を提供します。

入居費用

入居時費用 02,680万円
月額利用料 20.271.4万円

所在地

東京都杉並区阿佐谷北1‐9‐5
地図を表示

交通手段

JR各線
『阿佐ヶ谷駅』 徒歩 4分

ライフステージ阿佐ヶ谷の入居条件・特徴

対応 要相談 非対応

入居条件

自立 要支援 要介護 認知症相談可
年齢 65歳以上 介護認定 要支援、要介護、認知症可

特徴

料金 入居金0円 料金プラン選択可 介護 24H看護 終末期利用可 機能訓練士 病院併設
食事 特別食対応 食事メニュー選択可 環境 自然豊か 買い物便利 交通便利 静かな環境
居室 居室内トイレ 居室内キッチン 居室内風呂 ペット可 居室20㎡ 2人部屋 体験入居
その他 喫煙スペース 館内禁煙 保全措置 クーリングオフ 入居後あんしん保障 資料ダウンロード ショートステイ

こだわり・特徴

①阿佐ヶ谷駅から近く、賑わいのある商店街や総合病院が身近にある恵まれた住環境です。
阿佐ヶ谷は駅周辺に10以上の商店街が並ぶ賑わいのある街です。老舗のお饅頭屋さんほか、思わず立ち寄りたくなる魅力的な店舗が多く集まっています。当ホームではご入居者様がいつまでも気軽に街中に出かけられるよう、外出支援に力を入れています。また、周辺に医療機関が多数開設されているのも、都市型立地の特徴です。最も近い総合病院には徒歩3分の距離です。

②看護師が24時間体制で常駐。国の基準を上回る手厚い介護体制を採用しています。
当ホームでは看護師がホーム長を務め、開業以来、多くの方の看取りに携わってきました。夜間も看護師が常駐しているため、緊急時や医療度の高い方への適切な対応を行うことができます。さらに、介護スタッフは国の人員基準「3.0:1」に対して、「2.0:1以上」の手厚い人員体制を採用。こうした手厚い介護・看護体制によって、開業以来、約6割の方が当ホームでお亡くなりになっています。

③認知症専任スタッフが常駐し、認知症予防やケアに力を入れています。
当ホームでは、認知症ケアに精通したスタッフを「認知症専任スタッフ」として配置しています。専門的見地からケアプラン作成の関与、スタッフ研修やご家族へのアドバイス等をサポートします。また、脳活性化エクササイズや、認知症向けセラピーロボット、ドールセラピー等の専用ツールを導入することで、認知症ケア及び予防に積極的に取り組んでいます。

お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

消費税増税に伴い、費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはお問い合わせください。

プラン名/広さ 入居時費用 月額費用 詳細情報
入居金 その他
料金
賃料 管理費 食費 介護
上乗せ金
その他
料金
長期契約標準プラン Aタイプ居室
個室  15~17 ㎡
1,380万 0万 0万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
1,380万円
合計
27.4万円
長期契約標準プラン Cタイプ居室
個室  19~21 ㎡
1,880万 0万 0万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
1,880万円
合計
27.4万円
長期契約標準プラン Gタイプ居室
個室  28~28 ㎡
2,680万 0万 0万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
2,680万円
合計
27.4万円
年契約標準プラン Aタイプ居室
個室  15~17 ㎡
262万 0万 0万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
262万円
合計
27.4万円
年契約標準プラン Cタイプ居室
個室  19~21 ㎡
353万 0万 0万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
353万円
合計
27.4万円
年契約月額減額プラン Aタイプ居室
個室  15~17 ㎡
346万 0万 0万 12.7万 7.6万 0万 0万
合計
346万円
合計
20.2万円
月払いプラン Aタイプ居室
個室  15~17 ㎡
0万 0万 23万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
0万円
合計
50.4万円
月払いプラン Cタイプ居室
個室  19~21 ㎡
0万 0万 31万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
0万円
合計
58.4万円
月払いプラン Gタイプ居室
個室  28~28 ㎡
0万 0万 44万 12.7万 7.6万 7.2万 0万
合計
0万円
合計
71.4万円
体験入居 21,600円(税込)
ショートステイ 24,840円(税込)

長期契約標準プラン Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,380万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
27.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    15㎡ ~ 17㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,380万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
1,380万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 273,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 279,510 287,280 290,520 292,560 294,750 296,790 298,920
自己負担額/二割 285,420 300,960 307,440 311,520 315,900 319,980 324,240
自己負担額/三割 291,330 314,640 324,360 330,480 337,050 343,170 349,560

長期契約標準プラン Cタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,880万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
27.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    19㎡ ~ 21㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,880万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
1,880万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 273,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 279,510 287,280 290,520 292,560 294,750 296,790 298,920
自己負担額/二割 285,420 300,960 307,440 311,520 315,900 319,980 324,240
自己負担額/三割 291,330 314,640 324,360 330,480 337,050 343,170 349,560

長期契約標準プラン Gタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
2,680万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
27.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    28㎡ ~ 28㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
2,680万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
2,680万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 273,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 279,510 287,280 290,520 292,560 294,750 296,790 298,920
自己負担額/二割 285,420 300,960 307,440 311,520 315,900 319,980 324,240
自己負担額/三割 291,330 314,640 324,360 330,480 337,050 343,170 349,560

年契約標準プラン Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
262万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
27.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    15㎡ ~ 17㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
262万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
262万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 273,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 279,510 287,280 290,520 292,560 294,750 296,790 298,920
自己負担額/二割 285,420 300,960 307,440 311,520 315,900 319,980 324,240
自己負担額/三割 291,330 314,640 324,360 330,480 337,050 343,170 349,560

年契約標準プラン Cタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
353万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
27.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    19㎡ ~ 21㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
353万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
353万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 273,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 279,510 287,280 290,520 292,560 294,750 296,790 298,920
自己負担額/二割 285,420 300,960 307,440 311,520 315,900 319,980 324,240
自己負担額/三割 291,330 314,640 324,360 330,480 337,050 343,170 349,560

年契約月額減額プラン Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
346万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
20.2万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    15㎡ ~ 17㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
346万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
備考 入居一時金は長期契約の場合は48ヵ月で、年契約は12ヵ月で均等償却します。償却期間内に退去された場合は、入居一時金の償却残金をご返金します(初期償却はありません)。
入居時費用
合計
346万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
0 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 202,100

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 208,010 215,780 219,020 221,060 223,250 225,290 227,420
自己負担額/二割 213,920 229,460 235,940 240,020 244,400 248,480 252,740
自己負担額/三割 219,830 243,140 252,860 258,980 265,550 271,670 278,060

月払いプラン Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
50.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    15㎡ ~ 17㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
230,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 503,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 509,510 517,280 520,520 522,560 524,750 526,790 528,920
自己負担額/二割 515,420 530,960 537,440 541,520 545,900 549,980 554,240
自己負担額/三割 521,330 544,640 554,360 560,480 567,050 573,170 579,560

月払いプラン Cタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
58.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    19㎡ ~ 21㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
310,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 583,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 589,510 597,280 600,520 602,560 604,750 606,790 608,920
自己負担額/二割 595,420 610,960 617,440 621,520 625,900 629,980 634,240
自己負担額/三割 601,330 624,640 634,360 640,480 647,050 653,170 659,560

月払いプラン Gタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
71.4万円
  • 居室タイプ
    個室
  • 広さ
    28㎡ ~ 28㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
440,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
126,500円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
75,600円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
71,500円(税込)
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 713,600

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,910 13,680 16,920 18,960 21,150 23,190 25,320
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
11,820 27,360 33,840 37,920 42,300 46,380 50,640
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
17,730 41,040 50,760 56,880 63,450 69,570 75,960
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 719,510 727,280 730,520 732,560 734,750 736,790 738,920
自己負担額/二割 725,420 740,960 747,440 751,520 755,900 759,980 764,240
自己負担額/三割 731,330 754,640 764,360 770,480 777,050 783,170 789,560
お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可 要相談 不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

職員体制

職員体制(入居者:介護職員) 入居者2人:介護職員1人以上
看護の手厚さ入居者:介護職員  /  2人:1人以上
時間帯毎の職員体制
  • 介護職員24時間常駐
  • 看護職員24時間常駐

協力医療機関

医療機関名 医療法人社団 靖和会 林脳神経外科メディカルクリニック
住所 東京都杉並区阿佐谷南1-9-2 GOOD1階
診療科目 脳神経外科・内科・消化器内科・婦人科・乳腺外科
協力内容 訪問診療・外来受診対応・治療
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医療機関名 医療法人社団 明笙会 たけうち内科
住所 東京都杉並区成田東3-12-13
診療科目 内科・胃腸科
協力内容 訪問診療・入院先紹介協力
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医療機関名 医療法人社団康明会 康明会荻窪クリニック
住所 東京都杉並区荻窪5-15-17 グランデアコール101
診療科目 内科、老年内科、神経内科、リハビリテーション科
協力内容 訪問診療・入院先紹介協力
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医療機関名 平歯科医院
住所 東京都北区志茂5-4-7 メゾンダジュール2F
診療科目 歯科
協力内容 訪問歯科診療・歯科診療
詳細情報を
医療機関名 医療法人愛翔会 山口歯科
住所 東京都杉並区下井草2-40-10 2F
診療科目 歯科
協力内容 訪問歯科診療・歯科診療
詳細情報を
お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

食事について

複数メニューあり
複数メニューあり和・洋・中などいくつかの選択肢の中から好みの食事を選ぶことができます。
特別食対応
特別食対応ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事の対応ができます。
受け入れ可 要相談 不可

色、バランス、カロリー、塩分量に配慮した食事

一人一人の状態に合わせ、厨房内にて調理いたしております。彩り、カロリー、塩分、食事形態に合わせて、調理、加工をいたします。朝食については和洋選択可能です。イベント食、調理師おすすめメニューの日、本日の一品(特選素材をつかったメニュー)の日等工夫を凝らした食事提供をおこなっています。

  • チキンカツ

  • 天ぷら御膳

  • 握り寿司

  • 鰻トロ丼

  • 鮭と筑前煮

レクリエーション・イベント情報

生花

毎日体操(午前)・レクリエーション(午後)を実施しています。館内:生花、アニマルセラピー、カラオケ、習字、リフレクソロジー、誕生日会、音楽演奏会、クイズ、映画鑑賞、ゲーム、おやつ調理等。外:(個別対応)散歩、食事、買い物、自宅へ、お墓詣り、喫茶店でケーキ、観劇、動物園、水族館、皇居、神社等。全体と個別対応それぞれさまざまな対応をいたしております。

周辺環境について

周辺地図

お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

ホーム概要・地図・アクセス

住所 東京都杉並区阿佐谷北1‐9‐5
最寄駅・交通手段
  • JR各線『阿佐ヶ谷駅』 徒歩 4分
施設名 ライフステージ阿佐ヶ谷
施設の種類 介護付有料老人ホーム
住所 東京都杉並区阿佐谷北1‐9‐5
開設年月 2005年12月
居室数 43室
定員 43人
喫煙
喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。
非対応
介護体制
介護体制介護にかかわる職員体制です。具体的には何人の要介護者に対して、何人の介護・看護職員を常勤換算で配置しているかを表します。介護保険法で定められている一般型特定施設の介護付き有料老人ホームの規準は「介護職員:入居者=1:3」です。これが「1:2.5」、「1:2」、「1:1.5」と介護職員の比率が上がるほど介護体制が手厚くなります。
入居者:介護職員 / 2人:1人以上
保全措置
保全措置万一、老人ホームの経営状態が悪化して倒産しても、前払金(入居金)を保障する制度が「保全措置」です。
2017年の老人福祉法の改正で2006年以前に設置された有料老人ホームにも適用が拡大されています。適用は2018年4月からですが、3年間の経過措置があり、施行から3年後に完全適用となります。2021年4月1日以降には、すべての有料老人ホームが保全措置の対象となります。
対応
建物構造階数 鉄筋コンクリート造/4階建て
居室面積 15~28㎡
敷地面積 1,124.49㎡
延床面積 2,095.77㎡
居住の権利形態 利用権方式
土地の権利形態 事業主体非所有
建物の権利形態 事業主体非所有
運営事業者 株式会社星医療酸器

ホーム理念

個別対応、個別ケア

「介護」が必要となった時、住み慣れた地域で、寂しくない生活を、と考えております。私たちは、入居者様とそのご家族様に安心いただける介護・看護サービスを提供させていただきます。

お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

周辺(半径5km圏内)の老人ホーム・介護施設

ライフステージ阿佐ヶ谷の入居相談窓口です。お見舞い求人施設の番号案内のお問合せは承っておりません。
見学予約
見学予約・入居相談の案内窓口 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター
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