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サービス付き高齢者向け住宅
入居後あんしん保障対象
入居後あんしん保障

ケガで入院してしまったら、施設の部屋はそのままに、別途入院代が必要になります。85歳の損害入院率は50歳代前半と比較して、女性は約13倍、男性は約4倍になります。 そんな入居者様、ご家族様の声から誕生したのが「入居後あんしん保障」です。 入居後あんしん保障は、「高齢者向け住宅入居者傷害入院特約付 介護サポート総合保険」といって 傷害入院給付金が保障されます。保険をつけた「あんしん」した生活を送るために、ぜひ「入居後あんしん保障」をご活用ください。

グランドマスト新大阪の基本情報

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見学予約
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  • 外観

  • アプローチ

  • エントランス

  • 応接

  • 食堂

  • モデルルーム 2LDK

  • モデルルーム 2LDK

  • モデルルーム ベッドルーム

  • モデルルーム 洋室

「安心・自由・ゆとり」がコンセプトの、高齢者向け賃貸住宅

入居費用

入居時費用 28.652.5万円
月額利用料 17.729.2万円

所在地

大阪府大阪市淀川区西宮原2-5-1
地図を表示

交通手段

JR各線・大阪メトロ御堂筋線
『新大阪駅』 徒歩 11分

グランドマスト新大阪の入居条件・特徴

対応 要相談 非対応

入居条件

自立 要支援 要介護 認知症相談可
年齢 60歳以上 介護認定 自立

特徴

料金 入居金0円 料金プラン選択可 介護 24H看護 終末期利用可 機能訓練士 病院併設
食事 特別食対応 食事メニュー選択可 環境 自然豊か 買い物便利 交通便利 静かな環境
居室 居室内トイレ 居室内キッチン 居室内風呂 ペット可 居室20㎡ 2人部屋 体験入居
その他 喫煙スペース 館内禁煙 保全措置 クーリングオフ 入居後あんしん保障 資料ダウンロード ショートステイ

必要な時に最適なサービスで安心・快適な毎日をサポ ートします

グランドマスト新大阪では、⾃⽴した⽣活を望むアクティブシニアの⽅々に、これからの暮らしがより安⼼で快適な毎⽇となるよう、魅⼒的なサービスが揃った賃貸住宅です。
設備をはじめ、緊急時対応、⽣活相談、お⾷事サービス、交流イベントの企画・開催など、生活の質を高める環境を提供します。

お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

消費税増税に伴い、費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはお問い合わせください。

プラン名/広さ 入居時費用 月額費用 詳細情報
入居金 その他
料金
賃料 管理費 食費 介護
上乗せ金
その他
料金
C2タイプ(206号室)
1R  33.99~33.99 ㎡
0万 28.6万 11万 2万 0万 0万 4.7万
合計
28.6万円
合計
17.7万円
E1タイプ(801号室)
2LDK  62.77~62.77 ㎡
0万 52.5万 22.4万 2万 0万 0万 4.8万
合計
52.5万円
合計
29.2万円
A3タイプ(303号室)
1LDK  41.22~41.22 ㎡
0万 37万 15万 2万 0万 0万 4.7万
合計
37万円
合計
21.7万円
C2タイプ(306号室)
1R  33.99~33.99 ㎡
0万 29万 11.2万 2万 0万 0万 4.7万
合計
29万円
合計
17.9万円
A1タイプ(501号室)
1LDK  41.22~41.22 ㎡
0万 38.9万 15.9万 2万 0万 0万 4.7万
合計
38.9万円
合計
22.6万円
C1タイプ(505号室)
1R  33.99~33.99 ㎡
0万 29.9万 11.6万 2万 0万 0万 4.7万
合計
29.9万円
合計
18.3万円
A2タイプ(602号室)
1LDK  41.22~41.22 ㎡
0万 38.3万 15.6万 2万 0万 0万 4.7万
合計
38.3万円
合計
22.3万円
A3タイプ(603号室)
1LDK  41.22~41.22 ㎡
0万 38.3万 15.6万 2万 0万 0万 4.7万
合計
38.3万円
合計
22.3万円
C1タイプ(705号室)
1R  33.99~33.99 ㎡
0万 30.7万 12万 2万 0万 0万 4.7万
合計
30.7万円
合計
18.7万円
E2タイプ(802号室)
2LDK  62.77~62.77 ㎡
0万 51.5万 21.9万 2万 0万 0万 4.8万
合計
51.5万円
合計
28.7万円
他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。

C2タイプ(206号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
28.6万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
17.7万円
  • 居室タイプ
    1R
  • 広さ
    33.99㎡ ~ 33.99㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
11万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
17.6万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
28.6万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
110,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
46,610円(税込)※生活支援サービス費として(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)
月額費用合計 176,610

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 181,613 187,083 193,302 196,226 203,541 207,416 212,675
自己負担額/二割 186,616 197,556 209,994 215,842 230,472 238,222 248,740
自己負担額/三割 191,619 208,029 226,686 235,458 257,403 269,028 284,805

E1タイプ(801号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
52.5万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
29.2万円
  • 居室タイプ
    2LDK
  • 広さ
    62.77㎡ ~ 62.77㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
22.4万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
30.1万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
52.5万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
224,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
48,245円(税込)※生活支援サービス費として(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)
月額費用合計 292,245

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 297,248 302,718 308,937 311,861 319,176 323,051 328,310
自己負担額/二割 302,251 313,191 325,629 331,477 346,107 353,857 364,375
自己負担額/三割 307,254 323,664 342,321 351,093 373,038 384,663 400,440

A3タイプ(303号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
37万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
21.7万円
  • 居室タイプ
    1LDK
  • 広さ
    41.22㎡ ~ 41.22㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
15万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
22万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
37万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
150,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
47,210円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:3,210円
月額費用合計 217,210

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 222,213 227,683 233,902 236,826 244,141 248,016 253,275
自己負担額/二割 227,216 238,156 250,594 256,442 271,072 278,822 289,340
自己負担額/三割 232,219 248,629 267,286 276,058 298,003 309,628 325,405

C2タイプ(306号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
29万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
17.9万円
  • 居室タイプ
    1R
  • 広さ
    33.99㎡ ~ 33.99㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
11.2万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
17.8万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
29万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
112,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
46,640円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:2,640円
月額費用合計 178,640

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 183,643 189,113 195,332 198,256 205,571 209,446 214,705
自己負担額/二割 188,646 199,586 212,024 217,872 232,502 240,252 250,770
自己負担額/三割 193,649 210,059 228,716 237,488 259,433 271,058 286,835

A1タイプ(501号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
38.9万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
22.6万円
  • 居室タイプ
    1LDK
  • 広さ
    41.22㎡ ~ 41.22㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
15.9万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
23万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
38.9万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
159,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
47,345円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:3,345円
月額費用合計 226,345

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 231,348 236,818 243,037 245,961 253,276 257,151 262,410
自己負担額/二割 236,351 247,291 259,729 265,577 280,207 287,957 298,475
自己負担額/三割 241,354 257,764 276,421 285,193 307,138 318,763 334,540

C1タイプ(505号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
29.9万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
18.3万円
  • 居室タイプ
    1R
  • 広さ
    33.99㎡ ~ 33.99㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
11.6万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
18.3万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
29.9万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
116,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
46,700円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:2,700円
月額費用合計 182,700

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 187,703 193,173 199,392 202,316 209,631 213,506 218,765
自己負担額/二割 192,706 203,646 216,084 221,932 236,562 244,312 254,830
自己負担額/三割 197,709 214,119 232,776 241,548 263,493 275,118 290,895

A2タイプ(602号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
38.3万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
22.3万円
  • 居室タイプ
    1LDK
  • 広さ
    41.22㎡ ~ 41.22㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
15.6万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
22.7万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
38.3万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
156,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
47,300円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:3,300円
月額費用合計 223,300

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 228,303 233,773 239,992 242,916 250,231 254,106 259,365
自己負担額/二割 233,306 244,246 256,684 262,532 277,162 284,912 295,430
自己負担額/三割 238,309 254,719 273,376 282,148 304,093 315,718 331,495

A3タイプ(603号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
38.3万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
22.3万円
  • 居室タイプ
    1LDK
  • 広さ
    41.22㎡ ~ 41.22㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
15.6万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
22.7万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
38.3万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
156,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
47,300円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:3,300円
月額費用合計 223,300

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 228,303 233,773 239,992 242,916 250,231 254,106 259,365
自己負担額/二割 233,306 244,246 256,684 262,532 277,162 284,912 295,430
自己負担額/三割 238,309 254,719 273,376 282,148 304,093 315,718 331,495

C1タイプ(705号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
30.7万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
18.7万円
  • 居室タイプ
    1R
  • 広さ
    33.99㎡ ~ 33.99㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
12万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
18.7万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
30.7万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
120,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
46,760円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:2,760円
月額費用合計 186,760

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 191,763 197,233 203,452 206,376 213,691 217,566 222,825
自己負担額/二割 196,766 207,706 220,144 225,992 240,622 248,372 258,890
自己負担額/三割 201,769 218,179 236,836 245,608 267,553 279,178 294,955

E2タイプ(802号室)

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
51.5万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
28.7万円
  • 居室タイプ
    2LDK
  • 広さ
    62.77㎡ ~ 62.77㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※食事サービス:昼食500円(税抜)、夕食700円(税抜)/事前予約制。召し上がったお食事分、お支払いただきます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
0万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
21.9万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
29.6万円
備考 ■敷金:家賃1ヵ月分 ■仲介手数料:家賃1ヵ月分×税 ■家賃保証グランドプラン:50,000円(税別)■別途賃貸入居者総合保険に加入していただきます。(契約時と2年毎支払い)
入居時費用
合計
51.5万円(非課税)

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
219,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
20,000円(非課税)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
0 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
48,245円(税込)※生活支援サービス費:40,000円(お2人入居の場合は50,000円(税別)になります。)+グランドプラン保証料:4,245円
月額費用合計 287,245

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
5,003 10,473 16,692 19,616 26,931 30,806 36,065
自己負担額/二割
自己負担額/二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
10,006 20,946 33,384 39,232 53,862 61,612 72,130
自己負担額/三割
自己負担額/三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
15,009 31,419 50,076 58,848 80,793 92,418 108,195
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では1単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって1単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    1ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 292,248 297,718 303,937 306,861 314,176 318,051 323,310
自己負担額/二割 297,251 308,191 320,629 326,477 341,107 348,857 359,375
自己負担額/三割 302,254 318,664 337,321 346,093 368,038 379,663 395,440
お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可 要相談 不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

協力医療機関

医療機関名 社会医療法人 協和会 北大阪病院
住所 大阪府大阪市淀川区西宮原2丁目7番17号
診療科目 内科・循環器科・外科・整形外科・脳神経外科・泌尿器科・皮膚科・肛門科・消化器科・放射線科・リハビリテーション科
協力内容 -
詳細情報を
お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

食事について

複数メニューあり
複数メニューあり和・洋・中などいくつかの選択肢の中から好みの食事を選ぶことができます。
特別食対応
特別食対応ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事の対応ができます。
受け入れ可 要相談 不可

健康面に配慮した手作りのお食事をご提供

食堂では昼と晩、新鮮な旬の素材を使った、できたての温かい手作り料理をお召し上がりいただけます。例えば「昼食は自宅で自分で作り、夕食は食堂でみんなと一緒に」など、ご自分のペースで自由なお食事タイムをご選択いただけます。また、体調不良時にはお粥へ変更するなどのアレンジや、季節のイベントに合わせたお食事などもご用意します。※選択サービス(有料)となります。昼食500円 夕食700円(税別)

  • お食事一例

お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

ホーム概要・地図・アクセス

住所 大阪府大阪市淀川区西宮原2-5-1
最寄駅・交通手段
  • JR各線・大阪メトロ御堂筋線『新大阪駅』 徒歩 11分
施設名 グランドマスト新大阪
施設の種類 サービス付き高齢者向け住宅
住所 大阪府大阪市淀川区西宮原2-5-1
開設年月 2008年11月
居室数 50室
定員 50人
喫煙
喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。
お問い合わせください
保全措置
保全措置万一、老人ホームの経営状態が悪化して倒産しても、前払金(入居金)を保障する制度が「保全措置」です。
2017年の老人福祉法の改正で2006年以前に設置された有料老人ホームにも適用が拡大されています。適用は2018年4月からですが、3年間の経過措置があり、施行から3年後に完全適用となります。2021年4月1日以降には、すべての有料老人ホームが保全措置の対象となります。
非対応
建物構造階数 鉄筋コンクリート造・地上8階建
居室面積 33.99~62.77㎡
敷地面積 -
延床面積 -
居住の権利形態 普通賃貸借契約
土地の権利形態 事業主体非所有
建物の権利形態 事業主体非所有
運営事業者 積和不動産関西株式会社
お電話でも承ります! 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター

周辺(半径5km圏内)の老人ホーム・介護施設

グランドマスト新大阪の入居相談窓口です。お見舞い求人施設の番号案内のお問合せは承っておりません。
見学予約
見学予約・入居相談の案内窓口 0120-371-652【平日・土日祝】9:00~18:00 運営協力:関東・関西・東海有料老人ホーム紹介センター
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