リハビリホームグランダ狛江で入居時に必要な費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江の入居時費用は「1,653,000～30,200,000円」です。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

リハビリホームグランダ狛江で月々にかかる費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江の月額費用は「191,530～915,610円」です。その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

リハビリホームグランダ狛江の入居条件を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の入居条件は以下の通りです。・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。・介護認定：自立・要支援・要介護入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

リハビリホームグランダ狛江の特徴を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江は、東京都狛江市にある介護付有料老人ホームです。機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者）を介護保険制度における常勤換算方式で概ね１名配置。リハビリや多彩なアクティビティを通して、皆様の暮らしをサポートいたします。2004年12月開設の歴史のあるホームです。 ※「リハビリホーム」は、ベネッセの有料老人ホームの中で、機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者）を介護保険制度における常勤換算方式で概ね１名配置したホームです。見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

リハビリホームグランダ狛江の空室状況を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の空室状況は1～4室です。最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

【空室あり・11/5更新】リハビリホームグランダ狛江（狛江市の介護付有料老人ホーム）の詳細情報

Q: リハビリホームグランダ狛江で入居時に必要な費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江の入居時費用は「1,653,000～30,200,000円」です。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

Q: リハビリホームグランダ狛江で月々にかかる費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江の月額費用は「191,530～915,610円」です。 その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

Q: リハビリホームグランダ狛江の入居条件を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の入居条件は以下の通りです。 ・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。 ・介護認定：自立・要支援・要介護 入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。 詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

Q: リハビリホームグランダ狛江の特徴を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江は、東京都狛江市にある介護付有料老人ホームです。 機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者）を介護保険制度における常勤換算方式で概ね１名配置。リハビリや多彩なアクティビティを通して、皆様の暮らしをサポートいたします。2004年12月開設の歴史のあるホームです。 ※「リハビリホーム」は、ベネッセの有料老人ホームの中で、機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者）を介護保険制度における常勤換算方式で概ね１名配置したホームです。 見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

Q: リハビリホームグランダ狛江の空室状況を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の空室状況は1～4室です。 最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

年齢	契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。	介護認定	自立、要支援、要介護、認知症可

料金		介護
食事		環境
居室
その他

プラン名／広さ	入居時費用	月額費用	詳細情報
入居金型プラン基本方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	970万	0万	8万	15.2万	3.9万	0万	0万
合計 970万円	合計 27.2万円
入居金型プランa方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	790万	0万	11万	15.2万	3.9万	0万	0万
合計 790万円	合計 30.2万円
入居金型プランb方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	1,150万	0万	5万	15.2万	3.9万	0万	0万
合計 1,150万円	合計 24.2万円
入居金型プランc方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	1,450万	0万	0万	15.2万	3.9万	0万	0万
合計 1,450万円	合計 19.2万円
月額支払型プランAタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	0万	165.3万	27.6万	15.2万	3.9万	0万	0万
合計 165.3万円	合計 46.7万円
入居金型プラン基本方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	2,000万	0万	17万	26.3万	7.8万	0万	0万
合計 2,000万円	合計 51.2万円
入居金型プランa方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	1,820万	0万	20万	26.3万	7.8万	0万	0万
合計 1,820万円	合計 54.2万円
入居金型プランb方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	2,180万	0万	14万	26.3万	7.8万	0万	0万
合計 2,180万円	合計 48.2万円
入居金型プランc方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	3,020万	0万	0万	26.3万	7.8万	0万	0万
合計 3,020万円	合計 34.2万円
月額支払型プランBタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	0万	344.3万	57.4万	26.3万	7.8万	0万	0万
合計 344.3万円	合計 91.6万円

体験入居	※ホームの状況やお身体の状態によってはお受けできない場合もあります。

入居金型プラン基本方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	970万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	27.2万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
19.5㎡～ 19.5㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	970万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 970万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	80,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	152,350円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	39,180円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	271,530円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	279,826円	284,541円	294,082円	296,512円	299,052円	301,410円	303,913円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランa方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	790万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	30.2万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
19.5㎡～ 19.5㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	790万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 790万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	110,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	152,350円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	39,180円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	301,530円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	309,826円	314,541円	324,082円	326,512円	329,052円	331,410円	333,913円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランb方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,150万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	24.2万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
19.5㎡～ 19.5㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,150万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,150万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	50,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	152,350円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	39,180円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	241,530円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	249,826円	254,541円	264,082円	266,512円	269,052円	271,410円	273,913円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランc方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,450万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	19.2万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
19.5㎡～ 19.5㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,450万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	0

入居時費用	合計 1,450万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	152,350円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	39,180円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	191,530円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	199,826円	204,541円	214,082円	216,512円	219,052円	221,410円	223,913円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

月額支払型プランAタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	165.3万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	46.7万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
19.5㎡～ 19.5㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金1,653,000円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	165.3万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 165.3万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	275,500円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	152,350円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	39,180円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	467,030円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	475,326円	480,041円	489,582円	492,012円	494,552円	496,910円	499,413円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プラン基本方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,000万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	51.2万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
39㎡～ 39㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,000万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 2,000万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	170,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	263,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	78,360円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	511,810円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	520,106円	524,821円	534,362円	536,792円	539,332円	541,690円	544,193円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランa方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,820万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	54.2万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
39㎡～ 39㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,820万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,820万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	200,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	263,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	78,360円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	541,810円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	550,106円	554,821円	564,362円	566,792円	569,332円	571,690円	574,193円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランb方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,180万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	48.2万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
39㎡～ 39㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,180万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 2,180万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	140,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	263,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	78,360円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	481,810円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	490,106円	494,821円	504,362円	506,792円	509,332円	511,690円	514,193円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランc方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	3,020万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	34.2万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
39㎡～ 39㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	3,020万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円
備考	0

入居時費用	合計 3,020万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	263,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	78,360円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	341,810円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	350,106円	354,821円	364,362円	366,792円	369,332円	371,690円	374,193円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

月額支払型プランBタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	344.3万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	91.6万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
39㎡～ 39㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金3,442,800円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	344.3万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 344.3万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	573,800円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	263,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	78,360円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	915,610円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	923,906円	928,621円	938,162円	940,592円	943,132円	945,490円	947,993円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

医療機関名	医療法人　元気会　わかさクリニック調布(情報確認日：2024年4月1日)
住所	東京都調布市小島町3-69-2 第一荒井麗峰ビル3階
診療科目	内科、外科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

医療機関名	医療法人社団　愛和会　馬事公苑クリニック(情報確認日：2024年11月1日)
住所	東京都世田谷区上用賀1丁目22番23号
診療科目	内科・循環器内科・リウマチ科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

住所	東京都狛江市和泉本町3-1-17
最寄駅・交通手段	小田急小田原線「狛江駅」より徒歩10分（約800m）

施設名	リハビリホームグランダ狛江
施設の種類	介護付有料老人ホーム（一般型特定施設入居者生活介護）
住所	東京都狛江市和泉本町3-1-17
開設年月	2004年12月
居室数	43室
定員	45人
居室構成	全室個室
喫煙喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。	非対応
介護保険	東京都指定特定施設入居者生活介護、指定介護予防特定施設入居者生活介護
建物構造階数	鉄筋コンクリート造　地上3階建1棟
居室面積	19.5～39㎡
敷地面積	1,454.69㎡
延床面積	1,880.75㎡
居住の権利形態	利用権方式
土地の権利形態	事業主体非所有
建物の権利形態	事業主体非所有
利用料の支払い方式	選択方式
運営事業者	株式会社ベネッセスタイルケア

プラン名／広さ	入居時費用		月額費用					詳細情報
プラン名／広さ	入居金	敷金	賃料	管理費	食費	介護上乗せ金	その他料金	詳細情報
入居金型プラン基本方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	970万	0万	8万	15.2万	3.9万	0万	0万
入居金型プラン基本方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	合計 970万円		合計 27.2万円
入居金型プランa方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	790万	0万	11万	15.2万	3.9万	0万	0万
入居金型プランa方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	合計 790万円		合計 30.2万円
入居金型プランb方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	1,150万	0万	5万	15.2万	3.9万	0万	0万
入居金型プランb方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	合計 1,150万円		合計 24.2万円
入居金型プランc方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	1,450万	0万	0万	15.2万	3.9万	0万	0万
入居金型プランc方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	合計 1,450万円		合計 19.2万円
月額支払型プランAタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	0万	165.3万	27.6万	15.2万	3.9万	0万	0万
月額支払型プランAタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室 19.5~19.5 ㎡	合計 165.3万円		合計 46.7万円
入居金型プラン基本方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	2,000万	0万	17万	26.3万	7.8万	0万	0万
入居金型プラン基本方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	合計 2,000万円		合計 51.2万円
入居金型プランa方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	1,820万	0万	20万	26.3万	7.8万	0万	0万
入居金型プランa方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	合計 1,820万円		合計 54.2万円
入居金型プランb方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	2,180万	0万	14万	26.3万	7.8万	0万	0万
入居金型プランb方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	合計 2,180万円		合計 48.2万円
入居金型プランc方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	3,020万	0万	0万	26.3万	7.8万	0万	0万
入居金型プランc方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	合計 3,020万円		合計 34.2万円
月額支払型プランBタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	0万	344.3万	57.4万	26.3万	7.8万	0万	0万
月額支払型プランBタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 39~39 ㎡	合計 344.3万円		合計 91.6万円

リハビリホームグランダ狛江の入居条件・特徴

入居条件

特徴

リハビリホームグランダ狛江の料金プラン

入居金型プラン基本方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランa方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランb方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランc方式Aタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランAタイプ（19.5㎡～19.5㎡）1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プラン基本方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランa方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランb方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランc方式Bタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランBタイプ（39㎡～39㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

リハビリホームグランダ狛江の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

医療対応・既往歴

職員体制

協力医療機関

周辺のおすすめ老人ホーム・介護施設

リハビリホームグランダ狛江のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

リハビリホームグランダ狛江 よくある質問

リハビリホームグランダ狛江で入居時に必要な費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江で月々にかかる費用はいくらですか？

リハビリホームグランダ狛江の入居条件を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の特徴を教えてください。

リハビリホームグランダ狛江の空室状況を教えてください。

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月額費用

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月額費用

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月額費用

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月額費用

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月額費用

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

1
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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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