アリア高井戸で入居時に必要な費用はいくらですか？

アリア高井戸の入居時費用は「2,394,000～49,000,000円」です。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

アリア高井戸で月々にかかる費用はいくらですか？

アリア高井戸の月額費用は「353,760～1,496,720円」です。その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

アリア高井戸の入居条件を教えてください。

アリア高井戸の入居条件は以下の通りです。・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。・介護認定：自立・要支援・要介護入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

アリア高井戸の特徴を教えてください。

アリア高井戸は、東京都杉並区にある介護付有料老人ホームです。京王井の頭線高井戸駅から徒歩8分（約570ｍ）。2005年度グッドデザイン賞を受賞、2014年度にリニューアルし、一層心地よい空間となりました。見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

アリア高井戸の空室状況を教えてください。

アリア高井戸の空室状況は5室以上です。最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

【空室あり・11/5更新】アリア高井戸（杉並区の介護付有料老人ホーム）の詳細情報

Q: アリア高井戸で入居時に必要な費用はいくらですか？

アリア高井戸の入居時費用は「2,394,000～49,000,000円」です。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料見学予約無料資料請求

老人ホーム入居応援キャンペーン中　最大13,000円分のJCBギフトカードが全員もらえる！見学後アンケート回答で最大3000円分＋入居後アンケート回答で10000円分

資料請求·見学予約特典あんしん相談室オリジナル介護施設・老人ホームの教科書今なら無料でプレゼント!

アリア高井戸の入居条件・特徴

対応要相談非対応

入居条件

年齢	契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。	介護認定	自立、要支援、要介護、認知症可

特徴

料金		介護
食事		環境
居室
その他

居室設備は一部の居室にない設備もございます。
詳しくはお問い合わせください。

アリア高井戸の料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名／広さ	入居時費用		月額費用					詳細情報
プラン名／広さ	入居金	敷金	賃料	管理費	食費	介護上乗せ金	その他料金	詳細情報
月額支払型プランAタイプ1名利用の場合 Aタイプ居室 18.9~20.7 ㎡	0万	239.4万	39.9万	20.3万	5.2万	9.9万	0万
月額支払型プランAタイプ1名利用の場合 Aタイプ居室 18.9~20.7 ㎡	合計 239.4万円		合計 75.3万円
入居金型プランA1タイプ（18.9㎡～20.2㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 18.9~20.2 ㎡	1,950万	0万	0万	20.3万	5.2万	9.9万	0万
入居金型プランA1タイプ（18.9㎡～20.2㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 18.9~20.2 ㎡	合計 1,950万円		合計 35.4万円
入居金型プランA2タイプ（18.9㎡～20.7㎡）1名利用の場合 A2タイプ居室 18.9~20.7 ㎡	2,100万	0万	0万	20.3万	5.2万	9.9万	0万
入居金型プランA2タイプ（18.9㎡～20.7㎡）1名利用の場合 A2タイプ居室 18.9~20.7 ㎡	合計 2,100万円		合計 35.4万円
入居金型プランA3タイプ（18.9㎡～18.9㎡）1名利用の場合 A3タイプ居室 18.9~18.9 ㎡	2,250万	0万	0万	20.3万	5.2万	9.9万	0万
入居金型プランA3タイプ（18.9㎡～18.9㎡）1名利用の場合 A3タイプ居室 18.9~18.9 ㎡	合計 2,250万円		合計 35.4万円
月額支払型プランBタイプ1名利用の場合 Bタイプ居室 36.9~44.9 ㎡	0万	494万	82.3万	23万	5.2万	9.9万	0万
月額支払型プランBタイプ1名利用の場合 Bタイプ居室 36.9~44.9 ㎡	合計 494万円		合計 120.5万円
月額支払型プランBタイプ2名利用の場合 Bタイプ居室 36.9~44.9 ㎡	0万	494万	82.3万	37.2万	10.4万	19.8万	0万
月額支払型プランBタイプ2名利用の場合 Bタイプ居室 36.9~44.9 ㎡	合計 494万円		合計 149.7万円
入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）1名利用の場合 B1タイプ居室 36.9~36.9 ㎡	4,450万	0万	0万	23万	5.2万	9.9万	0万
入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）1名利用の場合 B1タイプ居室 36.9~36.9 ㎡	合計 4,450万円		合計 38.1万円
入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）2名利用の場合 B1タイプ居室 36.9~36.9 ㎡	4,450万	0万	0万	37.2万	10.4万	19.8万	0万
入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）2名利用の場合 B1タイプ居室 36.9~36.9 ㎡	合計 4,450万円		合計 67.3万円
入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）1名利用の場合 B2タイプ居室 44.9~44.9 ㎡	4,900万	0万	0万	23万	5.2万	9.9万	0万
入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）1名利用の場合 B2タイプ居室 44.9~44.9 ㎡	合計 4,900万円		合計 38.1万円
入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）2名利用の場合 B2タイプ居室 44.9~44.9 ㎡	4,900万	0万	0万	37.2万	10.4万	19.8万	0万
入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）2名利用の場合 B2タイプ居室 44.9~44.9 ㎡	合計 4,900万円		合計 67.3万円

他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。

体験入居	※ホームの状況やお身体の状態によってはお受けできない場合もあります。

居室付帯設備クローゼット、テレビ配線、ナースコール、温水洗浄機能付トイレ、介護用電動ベッド、収納家具、床暖房、洗面、電話配線、冷暖房設備 ※すべての居室にない設備もございます。
共有スペース他コミュニティルーム兼機能訓練室、ダイニングルーム、ファミリールーム、健康管理室兼事務室、浴室

月額支払型プランAタイプ1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	239.4万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	75.3万円

居室タイプ
Aタイプ居室
広さ
18.9㎡～ 20.7㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金2,394,000円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	239.4万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 239.4万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	399,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	202,950円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	752,760円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	761,195円	765,990円	775,691円	778,162円	780,744円	783,142円	785,687円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、フロントサービス、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上満91歳未満の方が対象となります。満75歳未満、または満91歳以上の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プランA1タイプ（18.9㎡～20.2㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,950万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	35.4万円

居室タイプ
A1タイプ居室
広さ
18.9㎡～ 20.2㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,950万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,950万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	202,950円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	353,760円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	362,195円	366,990円	376,691円	379,162円	381,744円	384,142円	386,687円

入居金型プランA2タイプ（18.9㎡～20.7㎡）1名利用の場合 A2タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,100万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	35.4万円

居室タイプ
A2タイプ居室
広さ
18.9㎡～ 20.7㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,100万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 2,100万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	202,950円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	353,760円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	362,195円	366,990円	376,691円	379,162円	381,744円	384,142円	386,687円

入居金型プランA3タイプ（18.9㎡～18.9㎡）1名利用の場合 A3タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,250万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	35.4万円

居室タイプ
A3タイプ居室
広さ
18.9㎡～ 18.9㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	2,250万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 2,250万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	202,950円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	353,760円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	362,195円	366,990円	376,691円	379,162円	381,744円	384,142円	386,687円

月額支払型プランBタイプ1名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	494万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	120.5万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
36.9㎡～ 44.9㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金4,939,800円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	494万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 494万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	823,300円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	230,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	1,204,560円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	1,212,995円	1,217,790円	1,227,491円	1,229,962円	1,232,544円	1,234,942円	1,237,487円

月額支払型プランBタイプ2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	494万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	149.7万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
36.9㎡～ 44.9㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金4,939,800円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	494万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 494万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	823,300円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	371,800円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	103,620円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	198,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	1,496,720円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	1,505,155円	1,509,950円	1,519,651円	1,522,122円	1,524,704円	1,527,102円	1,529,647円

入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）1名利用の場合 B1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,450万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	38.1万円

居室タイプ
B1タイプ居室
広さ
36.9㎡～ 36.9㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,450万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 4,450万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	230,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	381,260円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	389,695円	394,490円	404,191円	406,662円	409,244円	411,642円	414,187円

入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）2名利用の場合 B1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,450万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	67.3万円

居室タイプ
B1タイプ居室
広さ
36.9㎡～ 36.9㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,450万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 4,450万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	371,800円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	103,620円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	198,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	673,420円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	681,855円	686,650円	696,351円	698,822円	701,404円	703,802円	706,347円

入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）1名利用の場合 B2タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,900万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	38.1万円

居室タイプ
B2タイプ居室
広さ
44.9㎡～ 44.9㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,900万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 4,900万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	230,450円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	51,810円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	99,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	381,260円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	389,695円	394,490円	404,191円	406,662円	409,244円	411,642円	414,187円

入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）2名利用の場合 B2タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,900万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	67.3万円

居室タイプ
B2タイプ居室
広さ
44.9㎡～ 44.9㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員3名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	4,900万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 4,900万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	371,800円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	103,620円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	198,000円（税込）
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	673,420円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,435円	13,230円	22,931円	25,402円	27,984円	30,382円	32,927円

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	681,855円	686,650円	696,351円	698,822円	701,404円	703,802円	706,347円

アリア高井戸の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可要相談不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

24時間看護
終末期利用可
機能訓練士
病院併設
リハビリ
インスリン（インシュリン）注射
胃瘻（胃ろう）
鼻腔経管栄養
腸瘻（腸ろう）
褥瘡（床ずれ）・寝たきり
痰吸引（たん吸引）
人工透析
気管切開
中心静脈栄養（IVH）
尿バルーン・カテーテル
ペースメーカー
在宅酸素
ストーマ（人工肛門）
人工呼吸器
看取り・終身利用・ターミナルケア
筋萎縮性側索硬化症（ALS）
認知症相談可
認知症アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症、前頭側頭型認知症・ピック病、レビー小体型認知症、パーキンソン病の方の受け入れ可能かどうかを絞り込めます。認知症の種類によって受け入れが可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
精神疾患
精神疾患うつ・鬱病、統合失調症の方の受け入れ可否を絞り込めます。種類によって受け入れ可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
結核
肺炎
疥癬（かいせん）
梅毒（ばいどく）
ブドウ球菌感染症（MRSA）
ヒト免疫不全ウイルス感染症（HIV）

職員体制

職員体制	職員体制比率：2:1 ※要支援者および要介護者2名に対し、介護・看護職員を1名以上（常勤換算週40時間）夜間帯最少介護職員：夜間帯（22時～翌6時）3名を配置（満床時）。※人数はシフト数を記載夜間帯最少看護職員：夜間帯（22時～翌6時）1名を配置（満床時）。※人数はシフト数を記載看護職員体制：24時間配置看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。

協力医療機関

医療機関名	医療法人社団　明日佳　明日佳クリニック荻窪(情報確認日：2024年4月1日)
住所	東京都杉並区上荻1丁目9番1号荻窪タウンセブンビルD1階
診療科目	内科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

詳細情報を

医療機関名	医療法人社団　靖和会　林脳神経外科メディカルクリニック(情報確認日：2024年4月1日)
住所	東京都杉並区阿佐谷南1-9-2 GOOD1階
診療科目	脳神経外科、内科、消化器内科、婦人科、乳腺外科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	社会福祉法人　康和会　久我山病院(情報確認日：2024年1月1日)
住所	東京都世田谷区北烏山2-14-20
診療科目	内科、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、外科、消化器外科、乳腺科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科、麻酔科、リハビリテーション科、放射線科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

詳細情報を

医療機関名	医療法人財団　圭友会　小原病院(情報確認日：2024年4月1日)
住所	東京都中野区本町3-28-16
診療科目	内科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	医療法人社団　プラタナス　松原アーバンクリニック(情報確認日：2024年4月1日)
住所	東京都世田谷区松原5-34-6
診療科目	内科、消化器内科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	医療法人財団　荻窪病院　荻窪病院(情報確認日：2024年1月1日)
住所	東京都杉並区今川3丁目1番24号
診療科目	内科、消化器内科、循環器内科、神経内科、血液凝固科、肝臓内科、糖尿病内科、リウマチ科、腎臓内科、呼吸器内科、外科、消化器外科、心臓血管外科、脳神経外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、眼科、放射線科、麻酔科、リハビリテーション科、救急科、形成外科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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アリア高井戸のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所	東京都杉並区高井戸東3-29-38
最寄駅・交通手段	京王井の頭線「高井戸駅」より徒歩8分（約570m）

施設名	アリア高井戸
施設の種類	介護付有料老人ホーム（一般型特定施設入居者生活介護）
住所	東京都杉並区高井戸東3-29-38
開設年月	2004年10月
居室数	47室
定員	53人
居室構成	全室個室
喫煙喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。	非対応
介護保険	東京都指定特定施設入居者生活介護、指定介護予防特定施設入居者生活介護
建物構造階数	鉄骨鉄筋コンクリート造　地上4階建･塔屋1階1棟
居室面積	18.9～44.9㎡
敷地面積	1,363.87㎡
延床面積	2,714.29㎡
居住の権利形態	利用権方式
土地の権利形態	事業主体非所有
建物の権利形態	事業主体非所有
利用料の支払い方式	選択方式
運営事業者	株式会社ベネッセスタイルケア

アリア高井戸　よくある質問

アリア高井戸で入居時に必要な費用はいくらですか？

アリア高井戸の入居時費用は「2,394,000～49,000,000円」です。

詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
アリア高井戸で月々にかかる費用はいくらですか？

アリア高井戸の月額費用は「353,760～1,496,720円」です。

その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
アリア高井戸の入居条件を教えてください。

アリア高井戸の入居条件は以下の通りです。

・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。
・介護認定：自立・要支援・要介護

入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
アリア高井戸の特徴を教えてください。

アリア高井戸は、東京都杉並区にある介護付有料老人ホームです。

京王井の頭線高井戸駅から徒歩8分（約570ｍ）。2005年度グッドデザイン賞を受賞、2014年度にリニューアルし、一層心地よい空間となりました。
見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
アリア高井戸の空室状況を教えてください。

アリア高井戸の空室状況は5室以上です。

最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

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詳細はシニアのあんしん相談室へお問い合わせください。

アリア高井戸の入居条件・特徴

入居条件

特徴

アリア高井戸の料金プラン

月額支払型プランAタイプ1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランA1タイプ（18.9㎡～20.2㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランA2タイプ（18.9㎡～20.7㎡）1名利用の場合 A2タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランA3タイプ（18.9㎡～18.9㎡）1名利用の場合 A3タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランBタイプ1名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランBタイプ2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）1名利用の場合 B1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランB1タイプ（36.9㎡～36.9㎡）2名利用の場合 B1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）1名利用の場合 B2タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランB2タイプ（44.9㎡～44.9㎡）2名利用の場合 B2タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

アリア高井戸の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

医療対応・既往歴

職員体制

協力医療機関

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アリア高井戸のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

アリア高井戸 よくある質問

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アリア高井戸で月々にかかる費用はいくらですか？

アリア高井戸の入居条件を教えてください。

アリア高井戸の特徴を教えてください。

アリア高井戸の空室状況を教えてください。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

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