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リハビリホームボンセジュール四つ木の入居条件・特徴

対応 要相談 非対応

入居条件

自立 要支援 要介護 認知症相談可
年齢 契約締結時に原則満65歳以上の方
※満65歳未満の方はご相談ください。
介護認定 自立、要支援、要介護、認知症可

特徴

料金 入居金0円 料金プラン選択可 介護 24H看護 終末期利用可 機能訓練士 病院併設
食事 特別食対応 食事メニュー選択可 環境 自然豊か 買い物便利 交通便利 静かな環境
居室 居室内トイレ 居室内キッチン 居室内風呂 ペット可 居室20㎡ 2人部屋 体験入居
その他 喫煙スペース 館内禁煙 クーリングオフ 入居後あんしん保障 ショートステイ オンライン見学

居室設備は一部の居室にない設備もございます。
詳しくはお問い合わせください。

リハビリホームボンセジュール四つ木の料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名/広さ 入居時費用 月額費用 詳細情報
入居金 敷金 賃料 管理費 食費 介護
上乗せ金
その他
料金
入居金型プランa方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合
Aタイプ居室  12.1~12.4 ㎡
380万 0万 5.8万 14.7万 2.3万 0万 0万
合計
380万円
合計
22.9万円
入居金型プラン基本方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合
Aタイプ居室  12.1~12.4 ㎡
500万 0万 3.9万 14.7万 2.3万 0万 0万
合計
500万円
合計
20.9万円
入居金型プランb方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合
Aタイプ居室  12.1~12.4 ㎡
620万 0万 1.9万 14.7万 2.3万 0万 0万
合計
620万円
合計
18.9万円
月額支払型プランAタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合
Aタイプ居室  12.1~12.4 ㎡
0万 83.3万 13.9万 14.7万 2.3万 0万 0万
合計
83.3万円
合計
30.9万円
入居金型プランa方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
740万 0万 11.5万 25.9万 2.3万 0万 0万
合計
740万円
合計
39.7万円
入居金型プランa方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
740万 0万 11.5万 28.7万 4.5万 0万 0万
合計
740万円
合計
44.7万円
入居金型プランb方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
1,220万 0万 3.5万 25.9万 2.3万 0万 0万
合計
1,220万円
合計
31.7万円
入居金型プランb方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
1,220万 0万 3.5万 28.7万 4.5万 0万 0万
合計
1,220万円
合計
36.7万円
月額支払型プランBタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
0万 163万 27.2万 25.9万 2.3万 0万 0万
合計
163万円
合計
55.4万円
月額支払型プランBタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合
Bタイプ居室  24.3~24.3 ㎡
0万 163万 27.2万 28.7万 4.5万 0万 0万
合計
163万円
合計
60.4万円
他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。
体験入居 ※ホームの状況やお身体の状態によってはお受けできない場合もあります。
  • 居室付帯設備テレビ配線、ナースコール、温水洗浄機能付トイレ、介護用電動ベッド、電話配線、冷暖房設備 ※すべての居室にない設備もございます。
  • 共有スペース 他ダイニングルーム兼機能訓練室、テラス、ファミリールーム、健康管理室、洗濯コーナー、談話室、浴室

入居金型プランa方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
380万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
22.9万円
  • 居室タイプ
    Aタイプ居室
  • 広さ
    12.1㎡ ~ 12.4㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
380万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
380万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
58,500円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
147,479円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 228,689

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 236,869 241,572 250,797 253,204 255,755 258,089 260,605
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プラン基本方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
500万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
20.9万円
  • 居室タイプ
    Aタイプ居室
  • 広さ
    12.1㎡ ~ 12.4㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
500万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
500万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
38,500円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
147,479円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 208,689

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 216,869 221,572 230,797 233,204 235,755 238,089 240,605
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プランb方式Aタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
620万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
18.9万円
  • 居室タイプ
    Aタイプ居室
  • 広さ
    12.1㎡ ~ 12.4㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
620万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
620万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
18,500円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
147,479円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 188,689

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 196,869 201,572 210,797 213,204 215,755 218,089 220,605
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

月額支払型プランAタイプ(12.1㎡~12.4㎡)1名利用の場合 Aタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
83.3万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
30.9万円
  • 居室タイプ
    Aタイプ居室
  • 広さ
    12.1㎡ ~ 12.4㎡
  • <月額支払型プランについて>入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
  • *ご契約時に敷金832,800円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
138,800円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
147,479円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 308,989

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 317,169 321,872 331,097 333,504 336,055 338,389 340,905
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プランa方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
740万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
39.7万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
740万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
740万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
115,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
259,207円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 396,917

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 405,097 409,800 419,025 421,432 423,983 426,317 428,833
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プランa方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
740万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
44.7万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
740万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
740万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
115,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
286,707円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
45,420円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 447,127

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 455,307 460,010 469,235 471,642 474,193 476,527 479,043
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プランb方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,220万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
31.7万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,220万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
1,220万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
35,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
259,207円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 316,917

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 325,097 329,800 339,025 341,432 343,983 346,317 348,833
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

入居金型プランb方式Bタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,220万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
36.7万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <入居金型プランについて>入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
  • ※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。(入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年(60ヶ月)均等で償却します。)
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
1,220万円(非課税) 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
0万円(非課税)
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
0万円
入居時費用
合計
1,220万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
35,000円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
286,707円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
45,420円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 367,127

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 375,307 380,010 389,235 391,642 394,193 396,527 399,043
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

月額支払型プランBタイプ(24.3㎡~24.3㎡)1名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
163万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
55.4万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <月額支払型プランについて>入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
  • *ご契約時に敷金1,630,200円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
271,700円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
259,207円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
22,710円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 553,617

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 561,797 566,500 575,725 578,132 580,683 583,017 585,533
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

月額支払型プランBタイプ(24.3㎡~24.3㎡)2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
163万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費(1~3割負担)」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
60.4万円
  • 居室タイプ
    Bタイプ居室
  • 広さ
    24.3㎡ ~ 24.3㎡
  • <月額支払型プランについて>入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
  • *ご契約時に敷金1,630,200円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
  • ●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額65,896円(税込72,485円)を頂戴します。

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
271,700円(非課税) 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
286,707円(税込)
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います(欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります)。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
45,420円(税込) 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
0
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費(寒い地域)、生活サポート費(介護上乗せ金とは別)が含まれる場合があります。
0
月額費用合計 603,827

2
介護保険の自己負担額/月額(非課税)

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割
自己負担額/一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
8,180 12,883 22,108 24,515 27,066 29,400 31,916

1
2
月の総額(税込)※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一割 612,007 616,710 625,935 628,342 630,893 633,227 635,743
★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。(1ヶ月を30日として算出/1名あたり)
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算」「医療機関連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅰ)(12単位/日)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)(100単位/月)」「介護職員処遇改善加算」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)(22単位/日)」「入居継続支援加算(Ⅰ)(36単位/日)」「口腔衛生管理体制加算」「介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)(60単位/月)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・自己負担割合が2割の場合の自己負担額は、1割の場合の概ね2倍の金額に、3割の場合は、1割の場合の概ね3倍の金額になります。
・自己負担割合は介護保険の『負担割合証』でご確認ください。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下(税抜)の場合は、消費税率8%に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2023年4月現在のものです。

※4月1日より料金が一部変更になります。記載の料金とは異なる場合がございます。詳しくはお問い合わせください。

リハビリホームボンセジュール四つ木の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可 要相談 不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

職員体制

職員体制
  • 職員体制比率:3:1 ※要支援者および要介護者3名に対し、介護・看護職員を1名以上(常勤換算週40時間)
    夜間帯最少介護職員:夜間帯(22時~翌6時)2名を配置(満床時)。※人数はシフト数を記載
    看護職員体制:日中配置 看護職員(看護師または准看護師)を常勤換算(週40時間換算)で2名配置(満床時)。

協力医療機関

医療機関名 医療法人社団 高輪会 高輪歯科医院(情報確認日:2023年4月1日)
住所 東京都港区高輪2-16-36 チトセハイツ 2階
診療科目 歯科、矯正歯科、歯科口腔外科、審美歯科、インプラント
協力内容 協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の歯牙の健康管理等に関する相談に応じます。 ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です(医療費はご入居者様負担)
詳細情報を
医療機関名 医療法人社団 仁寿会 中村病院(情報確認日:2022年12月1日)
住所 東京都墨田区八広2丁目1番1号
診療科目 内科、呼吸器内科、循環器内科、胃腸内科、神経内科、ペインクリニック 内科、外科、消化器外科、肛門外科、整形外科、脳神経外科、形成外科、皮膚科、泌尿器科、リハビリテーション科、麻酔科
協力内容 協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。 ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。 ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)
詳細情報を
医療機関名 医療法人社団 晄和会 東京東部サンライズクリニック(情報確認日:2023年4月1日)
住所 東京都江東区東陽3-23-11 イーストヴィレッヂエンドウ 1階
診療科目 内科
協力内容 協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。 また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。 ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)
詳細情報を
医療機関名 医療法人社団 和啓会 メディクス松戸クリニック(情報確認日:2023年4月1日)
住所 千葉県松戸市河原塚146-1 1F
診療科目 内科、精神科、皮膚科
協力内容 協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。 また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。 ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)
詳細情報を
医療機関名 医療法人 伯鳳会 東京曳舟病院(情報確認日:2024年1月1日)
住所 東京都墨田区東向島2-27-1
診療科目 内科、救急科、麻酔科、婦人科、神経内科、腎臓内科、呼吸器内科、呼吸器外科、循環器内科、消化器外科、消化器内科、血管外科、乳腺外科、外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、耳鼻咽喉科、皮膚科、泌尿器科、リハビリテーション科、放射線科、心臓血管外科
協力内容 協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。 ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。 ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)
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リハビリホームボンセジュール四つ木のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所 東京都葛飾区東四つ木3-1-11
最寄駅・交通手段
  • 京成押上線「四ツ木駅」より徒歩9分(約700m)
施設名 リハビリホームボンセジュール四つ木
施設の種類 介護付有料老人ホーム(一般型特定施設入居者生活介護)
住所 東京都葛飾区東四つ木3-1-11
開設年月 2012年4月
居室数 61室
定員 65人
居室構成 全室個室
喫煙
喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。
非対応
介護保険 東京都指定特定施設入居者生活介護、指定介護予防特定施設入居者生活介護
建物構造階数 鉄筋コンクリート造 地上5階建1棟
居室面積 12.1~24.3㎡
敷地面積 1,104.89㎡
延床面積 2,029.85㎡
居住の権利形態 利用権方式
土地の権利形態 事業主体非所有
建物の権利形態 事業主体非所有
利用料の支払い方式 選択方式
運営事業者 株式会社ベネッセスタイルケア

リハビリホームボンセジュール四つ木 よくある質問

  • リハビリホームボンセジュール四つ木で入居時に必要な費用はいくらですか?

    リハビリホームボンセジュール四つ木の入居時費用は「832,800~12,200,000円」です。

    詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

  • リハビリホームボンセジュール四つ木で月々にかかる費用はいくらですか?

    リハビリホームボンセジュール四つ木の月額費用は「188,689~603,827円」です。

    その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
    詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

  • リハビリホームボンセジュール四つ木の入居条件を教えてください。

    リハビリホームボンセジュール四つ木の入居条件は以下の通りです。

    ・年齢:契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。
    ・介護認定:自立・要支援・要介護

    入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
    詳細は、シニアのあんしん相談室(フリーダイアル:0120-371-652)までお問い合わせください。

  • リハビリホームボンセジュール四つ木の特徴を教えてください。

    リハビリホームボンセジュール四つ木は、東京都葛飾区にある介護付有料老人ホームです。

    多彩なアクティビティを活用した「フレイル予防」に力を入れている、「笑顔」と「活気」にあふれるホームです。思いやりを大切に、お一人おひとりの「ご自分らしい暮らし」を考え、サポートさせていただきます。 ※「リハビリホーム」は、ベネッセの有料老人ホームの中で、機能訓練指導員(理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者)を概ね合計週40時間配置したホームです。
    見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室(フリーダイアル:0120-371-652)までお問い合わせください。

  • リハビリホームボンセジュール四つ木の空室状況を教えてください。

    リハビリホームボンセジュール四つ木の空室状況は入居予約受付中です。

    最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室(フリーダイアル:0120-371-652)までお問い合わせください。

入居相談専用の窓口

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