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ソナーレ目黒不動前の入居条件・特徴

対応 要相談 非対応

入居条件

自立 要支援 要介護 認知症相談可
年齢 原則65歳以上 介護認定 要支援、要介護、認知症可

特徴

料金 入居金0円 料金プラン選択可 介護 24H看護 終末期利用可 機能訓練士 病院併設
食事 特別食対応 食事メニュー選択可 環境 自然豊か 買い物便利 交通便利 静かな環境
居室 居室内トイレ 居室内キッチン 居室内風呂 ペット可 居室20㎡ 2人部屋 体験入居
その他 喫煙スペース 館内禁煙 保全措置 クーリングオフ 入居後あんしん保障 ショートステイ オンライン見学

ソナーレ目黒不動前の料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名／広さ 入居時費用 月額費用 詳細情報
入居金 その他
料金		 賃料 管理費 食費 介護
上乗せ金		 その他
料金
【基本プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要支援1
A1タイプ居室  18~18 ㎡		 1,792.8万 0万 5.1万 8.8万 3.9万 11.9万 0万
合計
1,792.8万円
合計
29.6万円
【基本プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要介護5
A1タイプ居室  18~18 ㎡		 1,792.8万 0万 5.1万 8.8万 3.9万 10.6万 0万
合計
1,792.8万円
合計
28.3万円
【月額軽減プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要支援1
A1タイプ居室  18~18 ㎡		 2,170.8万 0万 0万 8.8万 3.9万 11.9万 0万
合計
2,170.8万円
合計
24.5万円
【月額軽減プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要介護5
A1タイプ居室  18~18 ㎡		 2,170.8万 0万 0万 8.8万 3.9万 10.6万 0万
合計
2,170.8万円
合計
23.2万円
【月払いプラン】C1タイプ居室(1人)　自立
C1タイプ居室  40~40 ㎡		 0万 441万 73.5万 17.5万 3.9万 0万 18.5万
合計
441万円
合計
113.4万円
【基本プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要支援1
C1タイプ居室  40~40 ㎡		 3,553.2万 0万 10.2万 17.5万 3.9万 11.9万 0万
合計
3,553.2万円
合計
43.5万円
【基本プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要介護5
C1タイプ居室  40~40 ㎡		 3,553.2万 0万 10.2万 17.5万 3.9万 10.6万 0万
合計
3,553.2万円
合計
42.2万円
【月額軽減プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要支援1
C1タイプ居室  40~40 ㎡		 4,314.6万 0万 0万 17.5万 3.9万 11.9万 0万
合計
4,314.6万円
合計
33.3万円
【月額軽減プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要介護5
C1タイプ居室  40~40 ㎡		 4,314.6万 0万 0万 17.5万 3.9万 10.6万 0万
合計
4,314.6万円
合計
32万円
【月払いプラン】A1タイプ居室　自立
A1タイプ居室  20~20 ㎡		 0万 222.6万 37.1万 8.8万 3.9万 0万 18.5万
合計
222.6万円
合計
68.2万円
他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。

【基本プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要支援1

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 1,792.8万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 29.6万円
  • 居室タイプ
    A1タイプ居室
  • 広さ
    18㎡ ～ 18㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 1,792.8万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
1,792.8万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 51,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 87,510円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 118,800円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 296,190円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 304,395円 309,097円 317,775円 320,181円 322,734円 325,067円 327,582円
自己負担額／二割 312,600円 322,004円 339,360円 344,172円 349,278円 353,944円 358,974円
自己負担額／三割 320,805円 334,911円 360,945円 368,163円 375,822円 382,821円 390,366円

【基本プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要介護5

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 1,792.8万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 28.3万円
  • 居室タイプ
    A1タイプ居室
  • 広さ
    18㎡ ～ 18㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 1,792.8万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
1,792.8万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 51,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 87,510円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 105,600円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 282,990円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

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2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 291,195円 295,897円 304,575円 306,981円 309,534円 311,867円 314,382円
自己負担額／二割 299,400円 308,804円 326,160円 330,972円 336,078円 340,744円 345,774円
自己負担額／三割 307,605円 321,711円 347,745円 354,963円 362,622円 369,621円 377,166円

【月額軽減プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要支援1

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 2,170.8万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 24.5万円
  • 居室タイプ
    A1タイプ居室
  • 広さ
    18㎡ ～ 18㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 2,170.8万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
2,170.8万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 0円 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 87,510円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 118,800円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 245,190円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 253,395円 258,097円 266,775円 269,181円 271,734円 274,067円 276,582円
自己負担額／二割 261,600円 271,004円 288,360円 293,172円 298,278円 302,944円 307,974円
自己負担額／三割 269,805円 283,911円 309,945円 317,163円 324,822円 331,821円 339,366円

【月額軽減プラン】85～89歳　A1タイプ居室　要介護5

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 2,170.8万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 23.2万円
  • 居室タイプ
    A1タイプ居室
  • 広さ
    18㎡ ～ 18㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 2,170.8万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
2,170.8万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 0円 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 87,510円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 105,600円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 231,990円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 240,195円 244,897円 253,575円 255,981円 258,534円 260,867円 263,382円
自己負担額／二割 248,400円 257,804円 275,160円 279,972円 285,078円 289,744円 294,774円
自己負担額／三割 256,605円 270,711円 296,745円 303,963円 311,622円 318,621円 326,166円

【月払いプラン】C1タイプ居室(1人)　自立

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 441万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 113.4万円
  • 居室タイプ
    C1タイプ居室
  • 広さ
    40㎡ ～ 40㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 0万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 441万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
備考 ※敷金（家賃の6ヶ月分）が必要となります。退去時、月額利用料およびその他当社に対する未払いの額、原状回復費を除き全額返還致します。
入居時費用
合計
441万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 735,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 175,021円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 0円
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 184,800円（税込）※生活支援費として
月額費用合計 1,133,701円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 1,141,906円 1,146,608円 1,155,286円 1,157,692円 1,160,245円 1,162,578円 1,165,093円
自己負担額／二割 1,150,111円 1,159,515円 1,176,871円 1,181,683円 1,186,789円 1,191,455円 1,196,485円
自己負担額／三割 1,158,316円 1,172,422円 1,198,456円 1,205,674円 1,213,333円 1,220,332円 1,227,877円

【基本プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要支援1

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 3,553.2万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 43.5万円
  • 居室タイプ
    C1タイプ居室
  • 広さ
    40㎡ ～ 40㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 3,553.2万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
3,553.2万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 102,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 175,021円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 118,800円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 434,701円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 442,906円 447,608円 456,286円 458,692円 461,245円 463,578円 466,093円
自己負担額／二割 451,111円 460,515円 477,871円 482,683円 487,789円 492,455円 497,485円
自己負担額／三割 459,316円 473,422円 499,456円 506,674円 514,333円 521,332円 528,877円

【基本プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要介護5

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 3,553.2万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 42.2万円
  • 居室タイプ
    C1タイプ居室
  • 広さ
    40㎡ ～ 40㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 3,553.2万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
3,553.2万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 102,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 175,021円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 105,600円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 421,501円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 429,706円 434,408円 443,086円 445,492円 448,045円 450,378円 452,893円
自己負担額／二割 437,911円 447,315円 464,671円 469,483円 474,589円 479,255円 484,285円
自己負担額／三割 446,116円 460,222円 486,256円 493,474円 501,133円 508,132円 515,677円

【月額軽減プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要支援1

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 4,314.6万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 33.3万円
  • 居室タイプ
    C1タイプ居室
  • 広さ
    40㎡ ～ 40㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 4,314.6万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
4,314.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 0円 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 175,021円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 118,800円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 332,701円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 340,906円 345,608円 354,286円 356,692円 359,245円 361,578円 364,093円
自己負担額／二割 349,111円 358,515円 375,871円 380,683円 385,789円 390,455円 395,485円
自己負担額／三割 357,316円 371,422円 397,456円 404,674円 412,333円 419,332円 426,877円

【月額軽減プラン】85～89歳　C1タイプ居室(1人)　要介護5

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 4,314.6万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 32万円
  • 居室タイプ
    C1タイプ居室
  • 広さ
    40㎡ ～ 40㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 4,314.6万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 0万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
入居時費用
合計
4,314.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 0円 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 175,021円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 105,600円（税込）
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 0円
月額費用合計 319,501円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 327,706円 332,408円 341,086円 343,492円 346,045円 348,378円 350,893円
自己負担額／二割 335,911円 345,315円 362,671円 367,483円 372,589円 377,255円 382,285円
自己負担額／三割 344,116円 358,222円 384,256円 391,474円 399,133円 406,132円 413,677円

【月払いプラン】A1タイプ居室　自立

入居時費用
入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 222.6万円 月額費用
月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。
 68.2万円
  • 居室タイプ
    A1タイプ居室
  • 広さ
    20㎡ ～ 20㎡
  • 居室内トイレ
  • 居室内風呂
  • 居室内キッチン
  • ペット
  • ※上記に表示の月額利用料の他に、介護保険自己負担分がかかります。
  • ※光熱水費は、共用部分の電気・水道・ガス代および居室の水道代です。居室部分の電気代は、居室設置のメーターの数値に基づきご入居者の使用量に応じて別途ご負担いただきます。
  • ●上乗せ介護費に関して：当ホームは、要支援者・要介護者お2人に対し常勤換算1名以上の人員を配置します。この介護保険給付の基準を上回る手厚い人員配置にかかる費用につき、介護保険給付及び利用者負担収入で賄えない額に充当するものとして合理的な積算根拠に基づき上記の上乗せ介護費を設定しています。
  • ※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金
入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。
 0万円（非課税） 敷金
敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。
 222.6万円（非課税）
その他料金
その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。
火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。
 0万円
備考 ※敷金（家賃の6ヶ月分）が必要となります。退去時、月額利用料およびその他当社に対する未払いの額、原状回復費を除き全額返還致します。
入居時費用
合計
222.6万円

月額費用

1
月額費用

賃料
賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。
毎月定額を支払います。
 371,000円（非課税） 管理費
管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。
毎月定額を支払います。
 87,510円（税込）
食費
食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。
ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。
 38,880円（税込） 介護上乗せ金
介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。
 0円
その他
その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。
水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。
 184,800円（税込）※生活支援費として
月額費用合計 682,190円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度
介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。

【自立】
介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。

【要支援1】
要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。

【要支援2】
生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。

【要介護1】
生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。

【要介護2】
軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。

【要介護3】
中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。

【要介護4】
重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。

【要介護5】
重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。

 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割
自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満
・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。
 8,205円 12,907円 21,585円 23,991円 26,544円 28,877円 31,392円
自己負担額／二割
自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合
もしくは
・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合
のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。
 16,410円 25,814円 43,170円 47,982円 53,088円 57,754円 62,784円
自己負担額／三割
自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上
の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。
 24,615円 38,721円 64,755円 71,973円 79,632円 86,631円 94,176円
  • ※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
  • ※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
  • ※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
    地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
  • ※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
    １ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額／一割 690,395円 695,097円 703,775円 706,181円 708,734円 711,067円 713,582円
自己負担額／二割 698,600円 708,004円 725,360円 730,172円 735,278円 739,944円 744,974円
自己負担額／三割 706,805円 720,911円 746,945円 754,163円 761,822円 768,821円 776,366円

ソナーレ目黒不動前の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可 要相談 不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

職員体制

職員体制（入居者：介護職員） 入居者2人：介護職員1人以上
看護の手厚さ入居者：介護職員 ／ 2人:1人以上
時間帯毎の職員体制
  • 介護職員24時間常駐
  • 看護職員24時間常駐

協力医療機関

医療機関名 国家公務員共済組合連合会　三宿病院
住所 東京都目黒区上目黒5-33-12
診療科目 内科、消化器科、循環器科、呼吸器科、血液内科、内分泌代謝科、神経内科、外科、心臓血管外科、脳神経外科、整形外科、眼科、耳鼻咽喉科、皮膚科、形成外科、泌尿器科、婦人科、放射線科、麻酔科、精神科
協力内容 入院加療を要する場合の入院受け入れ（但し、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。）
詳細情報を
医療機関名 柴垣医院自由が丘
住所 東京都目黒区自由が丘1-13-4　シャイン自由が丘ビル2F
診療科目 総合内科、腎臓内科、人工透析内科、循環器内科、神経内科
協力内容 訪問診療（医師の定期的訪問による診療）、健康相談、緊急時の指示・往診（24時間対応）、医療機関の紹介、看護職員に対する指導など
詳細情報を
医療機関名 医療法人社団　輝生会　成城リハケア病院
住所 東京都世田谷区祖師谷3丁目8番7号 ガーデン成城ビル
診療科目 内科、リハビリテーション科、整形外科
協力内容 訪問診療（医師の定期的訪問による診療）、健康相談、緊急時の指示・往診（24時間対応）、医療機関の紹介、看護職員に対する指導など
詳細情報を
医療機関名 医療法人社団　高輪会　高輪歯科医院
住所 東京都港区高輪2-16-36 チトセハイツ　2階
診療科目 歯科、矯正歯科、歯科口腔外科、審美歯科、インプラント
協力内容 訪問診療、義歯の健康管理を含む口腔ケア指導及び看護職員等に対する指導等
詳細情報を

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ソナーレ目黒不動前のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所 東京都目黒区下目黒5-10-16
最寄駅・交通手段
  • 東急目黒線『不動前駅』（約1,010m） 徒歩 13分
  • 東急目黒線『武蔵小山駅』（約1,100m） 徒歩 14分
  • 都営浅草線『五反田駅』から 東急バス「入谷橋」バス停より（約95ｍ） 徒歩 2分
  • 東急田園都市線『渋谷駅』から東急バス「入谷橋」バス停より（約95ｍ） 徒歩 2分
施設名 ソナーレ目黒不動前
施設の種類 介護付有料老人ホーム
住所 東京都目黒区下目黒5-10-16
開設年月 2022年3月
居室数 58室
定員 65人
喫煙
喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。
 非対応
介護体制
介護体制介護にかかわる職員体制です。具体的には何人の要介護者に対して、何人の介護・看護職員を常勤換算で配置しているかを表します。介護保険法で定められている一般型特定施設の介護付き有料老人ホームの規準は「介護職員：入居者＝1：3」です。これが「1：2.5」、「1：2」、「1：1.5」と介護職員の比率が上がるほど介護体制が手厚くなります。
 入居者：介護職員 ／ 2人:1人以上
保全措置
保全措置万一、老人ホームの経営状態が悪化して倒産しても、前払金（入居金）を保障する制度が「保全措置」です。
2017年の老人福祉法の改正で2006年以前に設置された有料老人ホームにも適用が拡大されています。適用は2018年4月からですが、3年間の経過措置があり、施行から3年後に完全適用となります。2021年4月1日以降には、すべての有料老人ホームが保全措置の対象となります。
 対応
建物構造階数 鉄筋コンクリート造 地上3階 地下1階建て
居室面積 18～40㎡
敷地面積 2,132.8㎡
延床面積 3,198.24㎡
居住の権利形態 利用権方式
土地の権利形態 事業主体非所有
建物の権利形態 事業主体非所有
運営事業者 ライフケアデザイン株式会社

ソナーレ目黒不動前　よくある質問

  • ソナーレ目黒不動前で入居時に必要な費用はいくらですか？

    ソナーレ目黒不動前の入居時費用は「2,226,000～61,725,000円」です。

    詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

  • ソナーレ目黒不動前で月々にかかる費用はいくらですか？

    ソナーレ目黒不動前の月額費用は「231,990～1,133,701円」です。

    その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
    詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

  • ソナーレ目黒不動前の入居条件を教えてください。

    ソナーレ目黒不動前の入居条件は以下の通りです。

    ・年齢：原則65歳以上
    ・介護認定：要支援・要介護

    入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
    詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

  • ソナーレ目黒不動前の特徴を教えてください。

    ソナーレ目黒不動前は、東京都目黒区にある介護付有料老人ホームです。

    都心のなかの静かな佇まい、目黒の森で充実したケア、安心できる暮らしを。
    見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

  • ソナーレ目黒不動前の空室状況を教えてください。

    ソナーレ目黒不動前の空室状況は入居予約受付中です。

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