敬老園ロイヤルヴィラ矢作台で入居時に必要な費用はいくらですか？

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居時費用は「3,340,000～12,860,000円」です。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台で月々にかかる費用はいくらですか？

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の月額費用は「168,800～282,600円」です。その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件を教えてください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件は以下の通りです。・年齢：原則65歳以上・介護認定：自立・要支援・要介護入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の特徴を教えてください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台は、千葉県千葉市中央区にある介護付有料老人ホームです。定員21名様、文字通り家庭的で温かな介護サービスの提供に邁進しています。高齢期を迎えたご入居者様が自ら望まれる生活の有り様が如何なるものか、お一人お一人への理解と共感を以て個別的な介護サービスの実践に努めます。見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の空室状況を教えてください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の空室状況はお問い合わせください。最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台（千葉市中央区の介護付有料老人ホーム）の詳細情報

Q: 敬老園ロイヤルヴィラ矢作台で入居時に必要な費用はいくらですか？

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居時費用は「3,340,000～12,860,000円」です。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料見学予約無料資料請求

老人ホーム入居応援キャンペーン中　最大13,000円分のJCBギフトカードが全員もらえる！見学後アンケート回答で最大3000円分＋入居後アンケート回答で10000円分

資料請求·見学予約特典あんしん相談室オリジナル介護施設・老人ホームの教科書今なら無料でプレゼント!

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件・特徴

対応要相談非対応

入居条件

年齢	原則65歳以上	介護認定	自立、要支援、要介護

特徴

料金		介護
食事		環境
居室
その他

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名／広さ	入居時費用		月額費用					詳細情報
プラン名／広さ	入居金	その他料金	賃料	管理費	食費	介護上乗せ金	その他料金	詳細情報
Aタイプ居室（76～80歳）個室 9.34~9.34 ㎡	541万	0万	0万	11万	5.9万	0万	0万
Aタイプ居室（76～80歳）個室 9.34~9.34 ㎡	合計 541万円		合計 16.9万円
Aタイプ居室（81～85歳）個室 9.34~9.34 ㎡	467万	0万	0万	11万	5.9万	0万	0万
Aタイプ居室（81～85歳）個室 9.34~9.34 ㎡	合計 467万円		合計 16.9万円
Aタイプ居室（86歳以上）個室 9.34~9.34 ㎡	334万	0万	0万	11万	5.9万	0万	0万
Aタイプ居室（86歳以上）個室 9.34~9.34 ㎡	合計 334万円		合計 16.9万円
Bタイプ居室（76～80歳） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	1,083万	0万	0万	16.5万	5.9万	0万	0万
Bタイプ居室（76～80歳） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 1,083万円		合計 22.4万円
Bタイプ居室（81～85歳） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	935万	0万	0万	16.5万	5.9万	0万	0万
Bタイプ居室（81～85歳） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 935万円		合計 22.4万円
Bタイプ居室（86歳以上） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	668万	0万	0万	16.5万	5.9万	0万	0万
Bタイプ居室（86歳以上） 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 668万円		合計 22.4万円
Bタイプ居室（65～70歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	1,286万	0万	0万	16.5万	11.8万	0万	0万
Bタイプ居室（65～70歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 1,286万円		合計 28.3万円
Bタイプ居室（76～80歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	1,083万	0万	0万	16.5万	11.8万	0万	0万
Bタイプ居室（76～80歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 1,083万円		合計 28.3万円
Bタイプ居室（81～85歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	935万	0万	0万	16.5万	11.8万	0万	0万
Bタイプ居室（81～85歳）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 935万円		合計 28.3万円
Bタイプ居室（86歳以上）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	668万	0万	0万	16.5万	11.8万	0万	0万
Bタイプ居室（86歳以上）【2人入居】 2人部屋 18.68~18.68 ㎡	合計 668万円		合計 28.3万円

他のお支払い方法、プランもあります。お問い合わせください。

Aタイプ居室（76～80歳）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	541万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	16.9万円

居室タイプ
個室
広さ
9.34㎡～ 9.34㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	541万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 541万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	110,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	168,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	174,632円	178,765円	186,038円	188,153円	190,395円	192,446円	194,657円
自己負担額／二割	180,464円	188,730円	203,276円	207,506円	211,990円	216,092円	220,514円
自己負担額／三割	186,296円	198,695円	220,514円	226,859円	233,585円	239,738円	246,371円

Aタイプ居室（81～85歳）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	467万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	16.9万円

居室タイプ
個室
広さ
9.34㎡～ 9.34㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	467万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 467万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	110,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	168,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	174,632円	178,765円	186,038円	188,153円	190,395円	192,446円	194,657円
自己負担額／二割	180,464円	188,730円	203,276円	207,506円	211,990円	216,092円	220,514円
自己負担額／三割	186,296円	198,695円	220,514円	226,859円	233,585円	239,738円	246,371円

Aタイプ居室（86歳以上）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	334万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	16.9万円

居室タイプ
個室
広さ
9.34㎡～ 9.34㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	334万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 334万円

月額費用

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月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	110,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	168,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	174,632円	178,765円	186,038円	188,153円	190,395円	192,446円	194,657円
自己負担額／二割	180,464円	188,730円	203,276円	207,506円	211,990円	216,092円	220,514円
自己負担額／三割	186,296円	198,695円	220,514円	226,859円	233,585円	239,738円	246,371円

Bタイプ居室（76～80歳）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,083万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	22.4万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,083万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,083万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	223,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	229,632円	233,765円	241,038円	243,153円	245,395円	247,446円	249,657円
自己負担額／二割	235,464円	243,730円	258,276円	262,506円	266,990円	271,092円	275,514円
自己負担額／三割	241,296円	253,695円	275,514円	281,859円	288,585円	294,738円	301,371円

Bタイプ居室（81～85歳）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	935万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	22.4万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	935万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 935万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	223,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	229,632円	233,765円	241,038円	243,153円	245,395円	247,446円	249,657円
自己負担額／二割	235,464円	243,730円	258,276円	262,506円	266,990円	271,092円	275,514円
自己負担額／三割	241,296円	253,695円	275,514円	281,859円	288,585円	294,738円	301,371円

Bタイプ居室（86歳以上）

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	668万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	22.4万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	668万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 668万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	58,800円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	223,800円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	229,632円	233,765円	241,038円	243,153円	245,395円	247,446円	249,657円
自己負担額／二割	235,464円	243,730円	258,276円	262,506円	266,990円	271,092円	275,514円
自己負担額／三割	241,296円	253,695円	275,514円	281,859円	288,585円	294,738円	301,371円

Bタイプ居室（65～70歳）【2人入居】

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,286万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	28.3万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,286万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,286万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	117,600円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	282,600円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	288,432円	292,565円	299,838円	301,953円	304,195円	306,246円	308,457円
自己負担額／二割	294,264円	302,530円	317,076円	321,306円	325,790円	329,892円	334,314円
自己負担額／三割	300,096円	312,495円	334,314円	340,659円	347,385円	353,538円	360,171円

Bタイプ居室（76～80歳）【2人入居】

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,083万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	28.3万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,083万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,083万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	117,600円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	282,600円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	288,432円	292,565円	299,838円	301,953円	304,195円	306,246円	308,457円
自己負担額／二割	294,264円	302,530円	317,076円	321,306円	325,790円	329,892円	334,314円
自己負担額／三割	300,096円	312,495円	334,314円	340,659円	347,385円	353,538円	360,171円

Bタイプ居室（81～85歳）【2人入居】

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	935万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	28.3万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	935万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 935万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	117,600円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	282,600円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	288,432円	292,565円	299,838円	301,953円	304,195円	306,246円	308,457円
自己負担額／二割	294,264円	302,530円	317,076円	321,306円	325,790円	329,892円	334,314円
自己負担額／三割	300,096円	312,495円	334,314円	340,659円	347,385円	353,538円	360,171円

Bタイプ居室（86歳以上）【2人入居】

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	668万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	28.3万円

居室タイプ
2人部屋
広さ
18.68㎡～ 18.68㎡
居室内トイレ
居室内風呂
居室内キッチン
ペット

※上記金額のほか、介護保険自己負担額、医療費、消耗品費、嗜好品購入費等が必要となります。
※食費はダイニングルームにて1日3食30日間喫食した場合の費用です。
※光熱費・食料価格の変動による料金改定で費用が異なる場合がございます。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	668万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 668万円

月額費用

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月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	0円	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	165,000円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	117,600円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	282,600円

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	5,832円	9,965円	17,238円	19,353円	21,595円	23,646円	25,857円
自己負担額／二割自己負担額／二割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で280万円以上340万円未満、または2人以上世帯で346万円以上463万円未満の場合もしくは・65歳以上の方で本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円以上、または2人以上世帯で346万円以上の場合のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は2割となります。	11,664円	19,930円	34,476円	38,706円	43,190円	47,292円	51,714円
自己負担額／三割自己負担額／三割・65歳以上の利用者で本人の前年の合計所得金額が220万円以上で、前年の合計所得金額と前年の年金収入の合計が単身世帯で340万以上、または2人以上世帯で463万円以上の場合には介護保険の自己負担額は3割となります。	17,496円	29,895円	51,714円	58,059円	64,785円	70,938円	77,571円

※施設で受ける介護サービスは原則利用した分の1割が自己負担となりますが、その上限額を超えた場合の費用は全額自己負担となる場合がございます。
※一定以上の所得がある方は、介護保険自己負担分が2割もしくは3割となる場合がございます。詳しくは介護認定をお受けの方すべてに配布されております【介護保険負担割合証】をご確認ください。
※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。
地域や介護サービスごとに変わる換算率の詳細は各地域の介護保険・地域別単位加算表をご確認下さい。
※介護サービスを利用する場合に支払う介護保険の負担額は、その方の所得に応じて上限額金額が設定されています。
１ヵ月に支払った負担額の合計がその方の上限金額を超えた場合、超過した額が払い戻されます。

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	288,432円	292,565円	299,838円	301,953円	304,195円	306,246円	308,457円
自己負担額／二割	294,264円	302,530円	317,076円	321,306円	325,790円	329,892円	334,314円
自己負担額／三割	300,096円	312,495円	334,314円	340,659円	347,385円	353,538円	360,171円

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可要相談不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

24時間看護
終末期利用可
機能訓練士
病院併設
リハビリ
インスリン（インシュリン）注射
胃瘻（胃ろう）
鼻腔経管栄養
腸瘻（腸ろう）
褥瘡（床ずれ）・寝たきり
痰吸引（たん吸引）
人工透析
気管切開
中心静脈栄養（IVH）
尿バルーン・カテーテル
ペースメーカー
在宅酸素
ストーマ（人工肛門）
人工呼吸器
看取り・終身利用・ターミナルケア
筋萎縮性側索硬化症（ALS）
認知症相談可
認知症アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症、前頭側頭型認知症・ピック病、レビー小体型認知症、パーキンソン病の方の受け入れ可能かどうかを絞り込めます。認知症の種類によって受け入れが可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
精神疾患
精神疾患うつ・鬱病、統合失調症の方の受け入れ可否を絞り込めます。種類によって受け入れ可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
結核
肺炎
疥癬（かいせん）
梅毒（ばいどく）
ブドウ球菌感染症（MRSA）
ヒト免疫不全ウイルス感染症（HIV）

職員体制

職員体制（入居者：介護職員）	入居者2.5人：介護職員1人以上
時間帯毎の職員体制	介護職員24時間常駐

協力医療機関

医療機関名	医療法人社団　幸有会　幸有会記念病院
住所	千葉県千葉市花見川区犢橋町77-3
診療科目	内科（消化器　呼吸器　循環器　糖尿病　腎臓内科）、外科（消化器　内分泌　乳腺　人工透析外科）他
協力内容	訪問診療及び健康相談、看護指導（月2回）、定期健康診断（年2回）、緊急時及び夜間の対応、必要に応じて他の医療機関への紹介

詳細情報を

医療機関名	石渡歯科医院
住所	千葉県市原市惣社1-3-13
診療科目	歯科
協力内容	訪問歯科診療、歯科検診の実施、口腔衛生の指導など

詳細情報を

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入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

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敬老園ロイヤルヴィラ矢作台のホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所	千葉県千葉市中央区矢作町941-22
最寄駅・交通手段	ＪＲ各線・千葉都市モノレール『千葉駅』「南矢作」行「南矢作」バス停より徒歩 2分

施設名	敬老園ロイヤルヴィラ矢作台
施設の種類	介護付有料老人ホーム
住所	千葉県千葉市中央区矢作町941-22
開設年月	1991年12月
居室数	18室
定員	22人
喫煙喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。	お問い合わせください
介護体制介護体制介護にかかわる職員体制です。具体的には何人の要介護者に対して、何人の介護・看護職員を常勤換算で配置しているかを表します。介護保険法で定められている一般型特定施設の介護付き有料老人ホームの規準は「介護職員：入居者＝1：3」です。これが「1：2.5」、「1：2」、「1：1.5」と介護職員の比率が上がるほど介護体制が手厚くなります。	入居者：介護職員／ 2.5人:1人以上
保全措置保全措置万一、老人ホームの経営状態が悪化して倒産しても、前払金（入居金）を保障する制度が「保全措置」です。 2017年の老人福祉法の改正で2006年以前に設置された有料老人ホームにも適用が拡大されています。適用は2018年4月からですが、3年間の経過措置があり、施行から3年後に完全適用となります。2021年4月1日以降には、すべての有料老人ホームが保全措置の対象となります。	非対応
建物構造階数	鉄筋コンクリート造　地下1階・地上2階建
居室面積	9.34～18.68㎡
敷地面積	676.5㎡
延床面積	744.37㎡
居住の権利形態	利用権方式
土地の権利形態	事業主体所有
建物の権利形態	事業主体所有
運営事業者	宗教法人阿弥陀寺

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台　よくある質問

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台で入居時に必要な費用はいくらですか？

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居時費用は「3,340,000～12,860,000円」です。

詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
敬老園ロイヤルヴィラ矢作台で月々にかかる費用はいくらですか？

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の月額費用は「168,800～282,600円」です。

その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件を教えてください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件は以下の通りです。

・年齢：原則65歳以上
・介護認定：自立・要支援・要介護

入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の特徴を教えてください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台は、千葉県千葉市中央区にある介護付有料老人ホームです。

定員21名様、文字通り家庭的で温かな介護サービスの提供に邁進しています。高齢期を迎えたご入居者様が自ら望まれる生活の有り様が如何なるものか、お一人お一人への理解と共感を以て個別的な介護サービスの実践に努めます。
見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
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敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の空室状況はお問い合わせください。

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詳細はシニアのあんしん相談室へお問い合わせください。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の入居条件・特徴

入居条件

特徴

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の料金プラン

Aタイプ居室（76～80歳）

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Aタイプ居室（81～85歳）

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Aタイプ居室（86歳以上）

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（76～80歳）

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（81～85歳）

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（86歳以上）

入居時費用

月額費用

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2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（65～70歳）【2人入居】

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（76～80歳）【2人入居】

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（81～85歳）【2人入居】

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

Bタイプ居室（86歳以上）【2人入居】

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

敬老園ロイヤルヴィラ矢作台の医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

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職員体制

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敬老園ロイヤルヴィラ矢作台のホーム概要

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

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