ボンセジュールたまプラーザで入居時に必要な費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの入居時費用は「1,140,000～12,200,000円」です。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

ボンセジュールたまプラーザで月々にかかる費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの月額費用は「227,899～716,147円」です。その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。詳しい料金プランはこちらをご覧ください。

ボンセジュールたまプラーザの入居条件を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの入居条件は以下の通りです。・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。・介護認定：自立・要支援・要介護入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

ボンセジュールたまプラーザの特徴を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザは、神奈川県横浜市青葉区にある介護付有料老人ホームです。田園都市を代表する優雅な街「たまプラーザ」。駅から住宅街を9分（約720m）ほど歩くと、緑の中に笑顔あふれる家庭的なホームがあります。アクティビティは豊富な種類をご用意し、皆様に楽しんでいただいております。見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

ボンセジュールたまプラーザの空室状況を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの空室状況は1～4室です。最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

【空室あり・11/5更新】ボンセジュールたまプラーザ（横浜市青葉区の介護付有料老人ホーム）の詳細情報

Q: ボンセジュールたまプラーザで入居時に必要な費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの入居時費用は「1,140,000～12,200,000円」です。 詳しい料金プランは こちら をご覧ください。

入居相談専用の窓口

0120-371-652 【平日・土日祝】9:00～18:00

無料見学予約無料資料請求

老人ホーム入居応援キャンペーン中　最大13,000円分のJCBギフトカードが全員もらえる！見学後アンケート回答で最大3000円分＋入居後アンケート回答で10000円分

資料請求·見学予約特典あんしん相談室オリジナル介護施設・老人ホームの教科書今なら無料でプレゼント!

ボンセジュールたまプラーザの入居条件・特徴

対応要相談非対応

入居条件

年齢	契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。	介護認定	自立、要支援、要介護、認知症可

特徴

料金		介護
食事		環境
居室
その他

居室設備は一部の居室にない設備もございます。
詳しくはお問い合わせください。

ボンセジュールたまプラーザの料金プラン

料金プランの変更などで費用が異なる場合がございます。最新の費用に関してはあんしん相談室にお問い合わせください。

プラン名／広さ	入居時費用		月額費用					詳細情報
プラン名／広さ	入居金	敷金	賃料	管理費	食費	介護上乗せ金	その他料金	詳細情報
入居金型プランa方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	460万	0万	9万	14.7万	3万	0万	0万
入居金型プランa方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	合計 460万円		合計 26.8万円
入居金型プラン基本方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	580万	0万	7万	14.7万	3万	0万	0万
入居金型プラン基本方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	合計 580万円		合計 24.8万円
入居金型プランb方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	700万	0万	5万	14.7万	3万	0万	0万
入居金型プランb方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	合計 700万円		合計 22.8万円
月額支払型プランA1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	0万	114万	19万	14.7万	3万	0万	0万
月額支払型プランA1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室 14.1~14.1 ㎡	合計 114万円		合計 36.8万円
入居金型プランa方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	740万	0万	20万	28.7万	6.1万	0万	0万
入居金型プランa方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	合計 740万円		合計 54.8万円
入居金型プラン基本方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	980万	0万	16万	28.7万	6.1万	0万	0万
入居金型プラン基本方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	合計 980万円		合計 50.8万円
入居金型プランb方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	1,220万	0万	12万	28.7万	6.1万	0万	0万
入居金型プランb方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	合計 1,220万円		合計 46.8万円
月額支払型プランBタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	0万	221.2万	36.9万	28.7万	6.1万	0万	0万
月額支払型プランBタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室 23.6~23.6 ㎡	合計 221.2万円		合計 71.6万円

体験入居	※ホームの状況やお身体の状態によってはお受けできない場合もあります。

居室付帯設備テレビ配線、ナースコール、温水洗浄機能付トイレ、介護用電動ベッド、洗面、電話配線、冷暖房設備 ※すべての居室にない設備もございます。
共有スペース他ダイニングルーム兼機能訓練室、ファミリールーム、健康管理室兼事務室、洗濯コーナー、談話スペース、浴室

入居金型プランa方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	460万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	26.8万円

居室タイプ
A1タイプ居室
広さ
14.1㎡～ 14.1㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	460万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 460万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	90,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	147,479円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	30,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	267,899円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	276,195円	280,910円	290,451円	292,881円	295,421円	297,779円	300,282円

★上記の月額費用の項目「賃料」「食費」「介護上乗せ金」「介護保険の自己負担額」については、以下の注釈では「賃料」⇒「家賃相当額」、「食費」⇒「食材費」、「介護上乗せ金」⇒「上乗せ介護費用」、「介護保険の自己負担額」⇒「介護保険自己負担分」と表記されております。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。

・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき670円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水道費、共用部の電気料金、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・居室内の電気料金は上記料金に含まれていません。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

・当ホームは医療機関ではありませんので、入院加療が必要になった場合は医療機関での治療が必要となります。
・ご入居者個人のおむつ代、医療費、嗜好品購入費等は上記料金に含まれていません。
・入居金、敷金、家賃相当額、介護保険自己負担分は非課税です。
・記載情報・料金は、2024年8月現在のものです。

入居金型プラン基本方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	580万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	24.8万円

居室タイプ
A1タイプ居室
広さ
14.1㎡～ 14.1㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	580万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 580万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	70,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	147,479円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	30,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	247,899円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	256,195円	260,910円	270,451円	272,881円	275,421円	277,779円	280,282円

入居金型プランb方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	700万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	22.8万円

居室タイプ
A1タイプ居室
広さ
14.1㎡～ 14.1㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	700万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 700万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	50,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	147,479円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	30,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	227,899円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	236,195円	240,910円	250,451円	252,881円	255,421円	257,779円	260,282円

月額支払型プランA1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	114万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	36.8万円

居室タイプ
A1タイプ居室
広さ
14.1㎡～ 14.1㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金1,140,000円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	114万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 114万円

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	190,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	147,479円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	30,420円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	367,899円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	376,195円	380,910円	390,451円	392,881円	395,421円	397,779円	400,282円

入居金型プランa方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	740万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	54.8万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
23.6㎡～ 23.6㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	740万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 740万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	200,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	286,707円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	60,840円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	547,547円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	555,843円	560,558円	570,099円	572,529円	575,069円	577,427円	579,930円

入居金型プラン基本方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	980万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	50.8万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
23.6㎡～ 23.6㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	980万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 980万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	160,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	286,707円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	60,840円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	507,547円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

1
2
月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	515,843円	520,558円	530,099円	532,529円	535,069円	537,427円	539,930円

入居金型プランb方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,220万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	46.8万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
23.6㎡～ 23.6㎡

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	1,220万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	0万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 1,220万円

初期償却初期償却初期償却は、入居して91日目に老人ホームが一定割合を入居金からもうらというもの。一般的には自立者の場合15％前後、要介護者の場合20～30％です。ただし、入居後3ヵ月以内に退去した場合にはクーリングオフが適応され原則として全額が返還されます。	30%	償却期間償却期間入居一時金を償却する期間のことで、施設が定めた想定居住年数に応じて償却期間が決められています。要介護者の場合は3～5年（60ヶ月）、自立者の場合は5～8年が一般的ですが、施設によって異なります。	60ヶ月

月額費用

1
月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	120,000円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	286,707円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	60,840円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	467,547円

2
介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	475,843円	480,558円	490,099円	492,529円	495,069円	497,427円	499,930円

月額支払型プランBタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用入居時費用入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	221.2万円	月額費用月額費用月額費用は、「家賃」、「管理費」、「食費」など費用が含まれます。食費は選択制の施設もあります。別途、「日常生活費」、「介護サービス費（1～3割負担）」、「医療費」等がかかります。金額は個人の介護度や病状などの条件によって異なります。	71.6万円

居室タイプ
Bタイプ居室
広さ
23.6㎡～ 23.6㎡

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＊ご契約時に敷金2,211,600円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合は、月額利用料のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額64,477円（税込70,924円）を頂戴します。

入居時費用

入居一時金入居一時金入居一時金とは、入居時に支払う費用のことで、そのホームを終身にわたって利用するための費用です。その一部は入居時に初期償却され、残りは償却期間内で均等に償却されていきます。償却期間中に退去・死亡した場合には、未償却分の金額が返還されます。また入居後3ヶ月以内に退去した場合には、クーリングオフが適用され原則として入居一時金の全額が返還されます。2015年4月の法改正により、一部の施設では、入居一時金を家賃の前払いとし、初期償却のない均等償却制度を用いるようになってきています。	0万円（非課税）	敷金敷金敷金は、賃貸で家を借りる時などに発生するお金を同じで、退去時に原状回復にかかった費用が差し引かれて変換されます。ほとんどの施設が返ってきますが、返ってこない施設もありますので、しっかりと確認しましょう。	221.2万円（非課税）
その他料金その他料金入居時に入居一時金や敷金以外でかかる費用です。火災保険料、仲介手数料、礼金が含まれる場合があります。	0万円

入居時費用	合計 221.2万円

月額費用

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月額費用

賃料賃料居室・共用部などの月額利用料です。賃貸契約の「家賃」にあたる費用です。毎月定額を支払います。	368,600円（非課税）	管理費管理費共用施設等の維持管理費、生活介護、生活支援サービス提供のための人件費などが含まれます。毎月定額を支払います。	286,707円（税込）
食費食費施設内で食事サービスを利用した場合に支払う費用です。食材費、厨房人件費、厨房管理費が含まれています。毎月定額を支払います（欠食した分は請求されず、食べた分だけ請求する施設もあります）。ソフト食、きざみ食、糖尿病食、腎臓病食などのお身体状態に合わせたお食事が必要な場合は別途費用がかかることがあります。施設によっては食材費のみの金額を表記しております。	60,840円（税込）	介護上乗せ金介護上乗せ金介護報酬で定めた範囲を超えてサービスを受ける場合、入居者が負担する費用を「介護上乗せ金」、「上乗せ介護費用」などと呼びます。施設内の人員体制が手厚い場合や個人的な都合に合わせたサービスを提供できる場合に発生する費用です。	0円
その他その他賃料、管理費、食費、介護上乗せ金の他に施設側で定めた費用です。水道光熱費、暖房費（寒い地域）、生活サポート費（介護上乗せ金とは別）が含まれる場合があります。	0円
月額費用合計	716,147円

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介護保険の自己負担額／月額（非課税）

介護度介護度介護度とは、介護サービスの必要度合いを判断する指標です。自立を除いて7段階に分かれています。【自立】介護または支援を必要としない状態です。介護保険制度における介護サービスの補助を受けることはできません。【要支援1】要介護には至らないが、社会的支援を要し、介護予防が必要と思われる状態。日常生活を送ることはできるが、入浴時など見守り等が必要な状態です。【要支援2】生活の一部において部分的な援助を要し、介護予防が必要と思われる状態。立ち上がりや歩行など基本行動に不安がある状態です。【要介護1】生活の一部において部分的な介護を要し、疾病などにより介護予防にも適切な改善を見込むのは難しい状態です。歩行、立ち上がり、入浴、排泄などに部分的な介助が必要です。【要介護2】軽度の介護が必要な状態です。一人での起き上がりが難しく、入浴、排泄など一部、または全体の生活行動において介助が必要です。【要介護3】中度の介護が必要な状態です。一人での起き上がり、寝返りが難しく、入浴、排泄、着替えなど生活行動の全般において介助が必要です。【要介護4】重度の介護が必要な状態です。入浴、排泄、着替えなど多くの生活行動において、介助が必要です。【要介護5】重度の介護が必要な状態です。日常の生活行動において、全面的な介助が必要です。	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割自己負担額／一割・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が220万円以上で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円以上220万円未満で、年金収入とその他の合計所得金額の合計額が単身世帯で280万円未満、または2人以上世帯で346万円未満・65歳以上の方で、本人の合計所得金額が160万円未満のいずれかに当てはまる場合は、介護保険の自己負担額は1割となります。	8,296円	13,011円	22,552円	24,982円	27,522円	29,880円	32,383円

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月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

介護度	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
自己負担額／一割	724,443円	729,158円	738,699円	741,129円	743,669円	746,027円	748,530円

ボンセジュールたまプラーザの医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

受け入れ可要相談不可

疾病・既往歴に対する受け入れの可否だけでなく、看護師の勤務時間帯、併設・提携している医療機関の診療科目・定期健診の頻度なども合わせてご確認ください。医療対応科目は施設によって異なりますので、見学時に施設相談員・担当者に質問しましょう。口頭のやりとりだけではなく、書面上でも確認しておくと安心です。

医療対応・既往歴

施設で受け入れ可能な疾病・既往歴の一覧表です。入居受入れの可否については、ご入居者様、ご家族様、主治医等とご相談させていただきます。「○」の場合でも、ホームの状況やご本人様の心身の状態等によっては、入居のお受け入れや継続的なサービス提供ができない場合もございます。まずは、ご相談ください。

24時間看護
終末期利用可
機能訓練士
病院併設
リハビリ
インスリン（インシュリン）注射
胃瘻（胃ろう）
鼻腔経管栄養
腸瘻（腸ろう）
褥瘡（床ずれ）・寝たきり
痰吸引（たん吸引）
人工透析
気管切開
中心静脈栄養（IVH）
尿バルーン・カテーテル
ペースメーカー
在宅酸素
ストーマ（人工肛門）
人工呼吸器
看取り・終身利用・ターミナルケア
筋萎縮性側索硬化症（ALS）
認知症相談可
認知症アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症、前頭側頭型認知症・ピック病、レビー小体型認知症、パーキンソン病の方の受け入れ可能かどうかを絞り込めます。認知症の種類によって受け入れが可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
精神疾患
精神疾患うつ・鬱病、統合失調症の方の受け入れ可否を絞り込めます。種類によって受け入れ可能かどうかは異なりますので、詳細はお問い合わせください。
結核
肺炎
疥癬（かいせん）
梅毒（ばいどく）
ブドウ球菌感染症（MRSA）
ヒト免疫不全ウイルス感染症（HIV）

職員体制

職員体制	職員体制比率：2.5:1 ※要支援者および要介護者2.5名に対し、介護・看護職員を1名以上（常勤換算週40時間）夜間帯最少介護職員：夜間帯（22時～翌6時）2名を配置（満床時）。※人数はシフト数を記載看護職員体制：日中配置看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。

協力医療機関

医療機関名	医療法人社団　晃進会　たま日吉台病院(情報確認日：2024年1月1日)
住所	神奈川県川崎市麻生区王禅寺1105
診療科目	内科、外科、整形外科、皮膚科、呼吸器内科、精神科、リハビリテ－ション科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

詳細情報を

医療機関名	医療法人社団　和啓会　メディクスクリニック溝の口(情報確認日：2024年4月1日)
住所	神奈川県川崎市高津区下作延5-11-12
診療科目	内科、呼吸器科、アレルギ－科、消化器科、精神科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

詳細情報を

医療機関名	一般財団法人　聖マリアンナ会　東横惠愛病院(情報確認日：2024年1月1日)
住所	神奈川県川崎市宮前区有馬4-17-23
診療科目	精神科、心療内科、内科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

詳細情報を

医療機関名	医療法人社団　明芳会　江田記念病院(情報確認日：2022年12月1日)
住所	神奈川県横浜市青葉区あざみ野南1-1
診療科目	内科、精神科、心療内科、消化器内科、循環器内科、糖尿病内科、整形外科、皮膚科、リハビリテーション科、脳神経内科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	医療法人社団　明芳会　横浜新都市脳神経外科病院(情報確認日：2024年1月1日)
住所	神奈川県横浜市青葉区荏田町433
診療科目	脳神経内科、脳神経外科、整形外科、内科、循環器内科、リハビリテーション科、麻酔科
協力内容	協力医療機関は、ホームの要請に応じて、ご入居者様の入院・外来受診の受入れを行います。ただし、受入れの可否、時期、条件等については、ご入居者様の身体状況や協力医療機関の診療体制、混雑状況等に応じての対応となります。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	医療法人社団　高輪会　新横浜デンタルクリニック(情報確認日：2024年4月1日)
住所	神奈川県横浜市港北区小机町2461
診療科目	歯科、歯科口腔外科、審美歯科、インプラント
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の歯牙の健康管理等に関する相談に応じます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です(医療費はご入居者様負担)

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医療機関名	医療法人社団フォルクモア　クリニック医庵　あざみ野(情報確認日：2024年4月1日)
住所	神奈川県横浜市青葉区あざみ野1-23-6
診療科目	内科　外科　脳神経内科　老年精神科
協力内容	協力医療機関の医師は、ホームからの、ご入居者様の健康管理等に関する相談に応じます。また緊急時には、ご入居者様が適切な治療、入院加療または健康管理が受けられるよう、可能な限り、ホームからの相談に応じると共に、他の近隣医療機関等の紹介に努めます。ご入居者様が協力医療機関を受診する場合には、ご入居者様と医療機関の直接の診療契約が必要です。(医療費はご入居者様負担)

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ボンセジュールたまプラーザのホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

住所	神奈川県横浜市青葉区新石川2-23-5
最寄駅・交通手段	東急田園都市線「たまプラーザ駅」より徒歩9分（約720m）

施設名	ボンセジュールたまプラーザ
施設の種類	介護付有料老人ホーム（一般型特定施設入居者生活介護）
住所	神奈川県横浜市青葉区新石川2-23-5
開設年月	2012年4月
居室数	40室
定員	44人
居室構成	全室個室
喫煙喫煙煙草がすえる施設です。喫煙スペースは屋内共有、屋外共有、その両方と施設によって異なります。	非対応
介護保険	横浜市指定特定施設入居者生活介護、指定介護予防特定施設入居者生活介護
建物構造階数	鉄筋コンクリート造　地上3階建1棟
居室面積	14.1～23.6㎡
敷地面積	2,332.65㎡
延床面積	1,674.34㎡
居住の権利形態	利用権方式
土地の権利形態	事業主体非所有
建物の権利形態	事業主体非所有
利用料の支払い方式	選択方式（一部前払い・一部月払い方式／月払い方式）
運営事業者	株式会社ベネッセスタイルケア

ボンセジュールたまプラーザ　よくある質問

ボンセジュールたまプラーザで入居時に必要な費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの入居時費用は「1,140,000～12,200,000円」です。

詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
ボンセジュールたまプラーザで月々にかかる費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの月額費用は「227,899～716,147円」です。

その他に、介護保険の自己負担分や医療費、日用品費が必要になります。
詳しい料金プランはこちらをご覧ください。
ボンセジュールたまプラーザの入居条件を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの入居条件は以下の通りです。

・年齢：契約締結時に原則満65歳以上の方 ※満65歳未満の方はご相談ください。
・介護認定：自立・要支援・要介護

入居される方のお身体の状態によって異なる場合があります。
詳細は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
ボンセジュールたまプラーザの特徴を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザは、神奈川県横浜市青葉区にある介護付有料老人ホームです。

田園都市を代表する優雅な街「たまプラーザ」。駅から住宅街を9分（約720m）ほど歩くと、緑の中に笑顔あふれる家庭的なホームがあります。アクティビティは豊富な種類をご用意し、皆様に楽しんでいただいております。
見学や資料請求をご希望の方は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。
ボンセジュールたまプラーザの空室状況を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの空室状況は1～4室です。

最新の詳しい空室状況は、シニアのあんしん相談室（フリーダイアル：0120-371-652）までお問い合わせください。

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ボンセジュールたまプラーザの入居条件・特徴

入居条件

特徴

ボンセジュールたまプラーザの料金プラン

入居金型プランa方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プラン基本方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランb方式A1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランA1タイプ（14.1㎡～14.1㎡）1名利用の場合 A1タイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランa方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プラン基本方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

入居金型プランb方式Bタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

月額支払型プランBタイプ（23.6㎡～23.6㎡）2名利用の場合 Bタイプ居室

入居時費用

月額費用

1月額費用

2介護保険の自己負担額／月額（非課税）

12月の総額（税込）※医療費、日用品費を除いた目安の金額になります。

ボンセジュールたまプラーザの医療の受け入れ・介護体制

介護・医療の受け入れ体制

医療対応・既往歴

職員体制

協力医療機関

周辺のおすすめ老人ホーム・介護施設

ボンセジュールたまプラーザのホーム概要

ホーム概要・地図・アクセス

ボンセジュールたまプラーザ よくある質問

ボンセジュールたまプラーザで入居時に必要な費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザで月々にかかる費用はいくらですか？

ボンセジュールたまプラーザの入居条件を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの特徴を教えてください。

ボンセジュールたまプラーザの空室状況を教えてください。

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