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住宅型有料老人ホームの「メリット・デメリット」

「住宅型有料老人ホーム」のメリット

住宅型有料老人ホームの自由度は高く、ある程度自立した生活を送ることが可能です。介護が必要になった場合も施設内に併設されている事業者より介護サービスを受けることができます。希望する介護も、その方のご希望に近いケアプランを作ってもらいその方に合った介護サービスを利用できます。

レクリエーションが比較的多く、施設によっては有料のものがありますが、自由参加で日々の生活に刺激を与えてくれます。ご入居者の身体状況に合わせたレクリエーションもありますので、介護度が重い方でも楽しんで参加できるものも多数あります。外部のボランティアの方が来てくれることもあります。高級志向の方から一般的な方まで多数のレパートリーの中から選択することができます。

住宅型有料老人ホームの場合、使える点数を介護保険の限度額まで利用をすることもないため、介護付き有料老人ホームでは出来なかった、福祉用具のレンタルも可能になります。介護付き有料応身ホームでは買い取りになる福祉用具も、住宅型ならレンタルでの利用が可能です。レンタルなので身体状況が変わった場合、無償で商品を交換してもらえます。生活に必要な3点杖やセンサーマット、突っ張り棒など購入したら費用が結構かかるものもレンタルだと10分の1または2で利用ができます。

形式上は外部から訪問介護を利用するとなっておりますが、基本的に施設内に24時間ヘルパーさんが常駐しています。また、提携医療機関もありますため、万が一の場合も施設から病院へ緊急搬送ということもスタッフが対応してくれます。お一人暮らしの方が万が一自宅で倒れた場合に自分で救急車を手配するということを考えると安心できるサービスですね。施設によっては看護師が常駐しているところもございます。服薬管理や、たんの吸引、インスリンの対応等も可能となり、医療処置が必要な方でもご入居できる施設も増えてきております。

「住宅型有料老人ホーム」のデメリット

一概に住宅型有料老人ホームだから終身利用は困難というわけではありませんが、施設によっては介護度が重くなったり、認知症からくる徘徊などが始まったりした場合に、転居となる施設もあるため入居前に確認が必要です。また、介護付き有料老人ホームと違い、介護の使える枠が多くあるため限度額近くまで使った場合に介護保険の負担金が高価になる場合があります。そのほか有料サービスなども確認が必要です。

メリット
  • 介護が必要になったときも、外部サービスを利用して生活が続けられる
  • 外部の介護サービスを、自分で自由に選択して利用できる
  • 高級志向から一般向けまで、設備やサービスの選択肢が多い
  • イベントやレクリエーションが充実している
デメリット
  • 利用した介護サービスごとに費用が発生するので、介護保険の上限を超えると費用が高くなる
  • 介護レベルが高くなると住み続けるのが難しい場合がある
  • 一般的に、入居費用、月額費用は高め

住宅型有料老人ホームについて

老人ホーム・介護施設の比較一覧

介護でお悩みの方なら「介護ガイド」。各高齢者向け住宅の説明や介護保険制度のこと、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の入居までの段取りガイドなどをご紹介します。

老人ホーム・介護施設の種類 費用の目安 入居条件 終の
すみか
初期費用 月額 自立 要支援 要介護 認知症
民間型 介護付き有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
住宅型有料老人ホーム 0~数千万円 15万~35万円
サービス付高齢者向け住宅 大半が敷金のみ 13万~25万円
※食事など除く
グループホーム 0~30万円 13万~20万円
シニア向け分譲マンション 数千万~1億円 5万~20万円
※食事など除く
公共型 特別養護老人ホーム なし 6万~15万円
介護老人保健施設(老健) なし 8万~20万円
介護療養型医療施設(療養病床)
※2024年3月末には廃止
なし 8万~20万円
ケアハウス(軽費老人ホーム) 0~数百万円 8万~15万円
受け入れ可 要相談 不可
■記事作成・監修 シニアのあんしん相談室
シニアのあんしん相談室 「シニアのあんしん相談室」は高齢者住宅の相談窓口。介護の知識に長けた専門の相談員が、納得できる施設選びをサポートします。介護ニュースでは、介護に関する最新情報をはじめ、医療や健康に関連するニュースを定期的に発信しています。
記事監修:老人ホーム入居相談員(介護福祉士、社会福祉士、ホームヘルパー2級、宅地建物取引士、認知症サポーター)
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